TAIYO KAGAKU CO.,LTD.
TAIYO KAGAKU CO.,LTD. — latest annual results, FY2025 (Mar 2026)
In FY2025 (ended Mar 31, 2026), TAIYO KAGAKU CO.,LTD. (2902) reported revenue of ¥52.5B (+4.9% YoY), operating income of ¥7.1B (+13.9%) and net income to owners of ¥5.2B (+12.8%). Figures are consolidated, J-GAAP.
Source: annual report (filed Jun 24, 2026)S100YD3Q
Performance
FY2025 (Mar 2026)FY = fiscal year, named by the calendar year it starts in; the month in brackets is when it ends (FY2025 ends Mar 2026 for a March year-end). FY2025 (Mar 2026) runs Apr 1, 2025 – Mar 31, 2026.
Key metrics
FY2025 (Mar 2026)Source: filing S100YD3Q · FY2025 (Mar 2026)
About this data
- Figures are consolidated when the company files consolidated statements, otherwise parent-only. FY2025 (Mar 2026): consolidated.
- Accounting standard for FY2025 (Mar 2026): J-GAAP. A change of standard starts a new series.
- FY2025 (Mar 2026) is the fiscal year ending Mar 2026.
- A blank figure was not reported in the filing, or is not meaningful (e.g. free cash flow for banks); the reason is shown with it.
- Each year is shown as filed in that year's own report; restatements of past years in later reports are not applied. Year-over-year changes compare with the prior year as the current year's report restates it.
- Data as of Oct 30, 2026 (newest filing in our dataset).
About
shown in Japanese当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(太陽化学株式会社)、子会社10社及び関連会社1社で構成されており、食品用乳化剤、安定剤、各種鶏卵加工品、即席食品用素材、農産加工品、栄養機能食品、化粧品原料等の製造と販売を主たる目的としております。 国内の子会社は、2社であり、その内、テクノ・マーケティング株式会社は、業務請負及び飲食業等の事業を行っております。また、株式会社タイヨーラボは、当社グループ製品の国内での販売を行っております。 国内の関連会社は、1社であり、株式会社サンフコは、当社製品の販売及び原料の仕入業務を行っております。 国外の子会社は、米国1社、中国4社、韓国1社、インド1社、ドイツ1社の計8社であり、その内、米国の子会社タイヨーインタナショナルインクは、当社グループ製品のアメリカでの販売を行っております。中国の子会社の内、開封太陽金明食品有限公司は、鶏卵加工品等の製造販売を行っており、香奈維斯(天津)食品有限公司は、ベーカリー製品の製造販売を行っております。無錫太陽緑宝科技有限公司は、緑茶抽出物の製造販売を行っております。上海太陽食研国際貿易有限公司は、当社グループ製品の中国での販売を行っております。韓国の子会社タイヨーインタコリアリミテッドは、当社グループ製品の韓国での販売を行っております。インドの子会社タイヨーカガクインディアプライベイトリミテッドは、食物繊維の製造販売及び当社グループ製品のインドでの販売を行っております。ドイツの子会社Taiyo GmbHは、当社グループ製品の欧州での販売を行っております。 以下に各事業の事業内容を記載いたします。 ① ニュートリション事業(Nutrition Division) 医療、健康食品及び飲料業界等に、カテキン(緑茶抽出物)、テアニン(機能性アミノ酸)、水溶性食物繊維等の機能性食品素材、ミネラル製剤、ビタミン製剤等を製造、販売しております。 関係会社である無錫太陽緑宝科技有限公司、タイヨーカガクインディアプライベイトリミテッドは製造、販売を担当しており、株式会社タイヨーラボは販売を担当しております。 ② インターフェイスソリューション事業(Interface Solution Division) 乳製品、飲料、菓子、パン、加工油脂等の業界、及び化粧品、トイレタリー業界等に、乳化剤等の品質改良剤を製造、販売しております。 ③ ナチュラルイングリディエント事業(Natural Ingredient Division) 乳製品、飲料、菓子、パン、総菜、即席めん、農産加工業界等に、鶏卵加工品、たん白素材、即席食品用素材、農産加工品等の食品素材、品質改良剤、安定剤等を製造、販売しております。 関係会社である開封太陽金明食品有限公司、香奈維斯(天津)食品有限公司は製造及び販売を担当しております。 ④ その他 料理飲食等の事業を行っております。 [事業系統図] 当社グループを事業系統図によって示すと次のとおりであります。
Management policy & medium-term plan
(1)会社の経営の基本方針
当社グループには伝統として培ってきた独自の技術の開発、新しい事に対するチャレンジ精神があります。
それを永遠の企業文化とするために当社の理念とIDENTITYとして
- 好奇心 そして行動 - を掲げ
Imagine, Desire and Create
21世紀の時代と社会に適応した創造性豊かな企業姿勢の確立をめざしてまいります。
(2)中長期的な会社の経営戦略及び会社の対処すべき課題
当社グループは、時代の要求を敏感に捉え、未来を見据えた技術開発力の強化を基盤とした新市場の創造と開
拓に努め、事業領域及び製品群の選択と集中を積極的に進めてまいります。
対処すべき当面の課題とその対処方針としましては、次のような項目を挙げております。
なお、文中の将来に関する事項につきましては、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したもの
であります。
①市場の変化に対応
積極的な業態変化を行う。また、デジタル技術を活用した生産設備の効率化及び品質の向上、省人化によるコスト低減を進め総合的な競争力を強化する。
②グローバル化
グローバルマーケットに通用する独自の製品開発を行い、国内外の販売網も更なる充実を図る。
③品質管理
SQFの基本となるHACCP(ハサップ)の理論と手法に基づき、製品品質の安全・安心を確保する。
④環境対応
省エネルギー、省資源、脱炭素等による地球環境の負荷低減に積極的に取り組む。また、当社の製品を通じて、フードロスやQOL向上など社会的課題の解決に寄与する。
⑤人材育成
社員の能力向上に注力し、社員一人ひとりの人格と個性を尊重し付加価値を高め、会社基盤を強化する。
⑥ガバナンスの強化
リスク管理委員会、コンプライアンス委員会の運営を通じ、当社グループ全体のコンプライアンス意識の醸成に努めるとともに、内部管理体制を強化しグループ全体の経営の透明性と健全性を高める。
以下、この課題に対する具体的な取り組み状況について述べます。
① 変化する市場ニーズ及び顧客の要望に的確に対応するため、日々の営業活動や「おいしさ科学館(東京本社内)」の機能を通して積極的な情報の収集・発信に努めました。また、海外生産拠点の拡充を進める中で、ジョブローテーションを含めて海外生産拠点に生産部門の人材と経験、技術を投入することにより生産ラインの効率化、適正化を推進しました。
② グローバルマーケットに通用する独自の製品群を製造販売するため積極的な展開を図っております。生産拠点として、中国に鶏卵加工品等加工食品素材の開封太陽金明食品有限公司、緑茶抽出物の無錫太陽緑宝科技有限公司、インドに食物繊維「サンファイバー」のタイヨーカガクインディアプライベイトリミテッドがあります。販売拠点として、アメリカの現地法人タイヨーインタナショナルインク、韓国の現地法人タイヨーインタコリアリミテッド、中国の現地法人上海太陽食研国際貿易有限公司、及びドイツに現地法人Taiyo GmbHがあります。また、中国にベーカリー製品の製造、販売を目的とする香奈維斯(天津)食品有限公司があります。
③ 確かな品質の製品をお客様へお届けするために、世界的な食品安全管理規格であるGFSI認証スキームのSQF(国内工場)、FSSC22000(海外工場)の認証を取得しております。これらの認証は、HACCP(ハサップ)の理論と手法に基づいた管理を根幹としており、これらの活動を通じて、安全・安心な製品をお客様へ提供するために全社を挙げて取り組んでまいります。
④ 地球環境への負荷低減が人類と企業の持続的発展のための重要課題と認識し、自然との調和に配慮した企業活動を積極的に行っています。節電対策として継続したデマンド管理の徹底、最新省エネ機器への更新、全社的な省エネ活動による温暖化対策を推進しています。また、廃棄物の適正な再資源化にも継続的に取り組み、産業廃棄物の最終処分量の削減に貢献しています。今後も環境基本法の遵守を第一に、引き続き省資源・省エネルギー、廃棄物の発生抑制、3R(リデュース・リユース・リサイクル)推進を全社的に取り組んでまいります。
⑤ 社員一人ひとりのスキルアップが、会社の成長に繋がるとの考えから、当社においては、幅広い経験を通して視野を拡げることを目的に定期的なジョブローテーションを実施しております。また、2010年より導入した基本行動研修(基本道場)を通して、社員自らがトレーナーとなり、会社の行動目標・会社知識・5S・衛生管理・安全知識に関する基本知識を始め、あいさつを中心とした基本行動(マナー)の習得を進めて参りました。今後も、社内教育システムの充実を図り、社員一人ひとりの能力向上に努めます。
⑥ 全社的な改善活動に積極的に取り組み、業務の質的向上、効率化を図り全体最適化を図るために、前期に引き続き、全社各チームが改善目標を決め改善活動に取り組みました。また、各部門の改善状況や成果を確認するために、定例指導会での進捗確認、改善現場での社内自主研究会や成果発表会を開催しました。
⑦ 社会から信頼され、必要とされる企業となるために当社の理念である「好奇心 そして行動」の精神の下、社業に取り組み進化し続けることが、当社グループの社会的な責任としCSR推進委員会を設立しました。ISO26000の中心課題「組織統治、環境、人事・労働慣行、公的な事業慣行、消費者(顧客)に対する課題、コミュニティ参画・課題」に準じて、推進責任者を設置し、目標達成に向けた施策と検証を行っております。また、2019年9月より国連グローバル・コンパクト(UNGC)に加入しました。
Source: annual securities report, FY ending Mar 2026 S100YD3Q
Industry peers
ROE rank 42 of 126Companies in Foods ranked either side of this one by ROE
- 2060 FEED ONE CO.,LTD. Return on equity11.0%
- 2551 MARUSAN-AI CO.,LTD. Return on equity10.6%
- 2804 BULL-DOG SAUCE CO.,LTD. Return on equity10.5%
- 2209 IMURAYA GROUP CO., LTD. Return on equity10.1%
- 2809 Kewpie Corporation Return on equity9.7%
- 2805 S&B FOODS INC. Return on equity9.6%
- 559A UMENOYADO BREWERY CO.,LTD. Return on equity9.6%
- 2501 SAPPORO BREWERIES LIMITED Return on equity9.4%