MRK HOLDINGS INC.
MRK HOLDINGS INC. — latest annual results, FY2025 (Mar 2026)
In FY2025 (ended Mar 31, 2026), MRK HOLDINGS INC. (9980) reported revenue of ¥21.2B (+0.4% YoY), operating income of ¥580M (+46.8%) and net income to owners of ¥930M (+265.9%). Figures are consolidated, J-GAAP.
Source: annual report (filed Jun 23, 2026)S100YHKB
Performance
FY2025 (Mar 2026)FY = fiscal year, named by the calendar year it starts in; the month in brackets is when it ends (FY2025 ends Mar 2026 for a March year-end). FY2025 (Mar 2026) runs Apr 1, 2025 – Mar 31, 2026.
Key metrics
FY2025 (Mar 2026)Source: filing S100YHKB · FY2025 (Mar 2026)
About this data
- Figures are consolidated when the company files consolidated statements, otherwise parent-only. FY2025 (Mar 2026): consolidated.
- Accounting standard for FY2025 (Mar 2026): J-GAAP. A change of standard starts a new series.
- FY2025 (Mar 2026) is the fiscal year ending Mar 2026.
- A blank figure was not reported in the filing, or is not meaningful (e.g. free cash flow for banks); the reason is shown with it.
- Each year is shown as filed in that year's own report; restatements of past years in later reports are not applied. Year-over-year changes compare with the prior year as the current year's report restates it.
- Data as of Oct 30, 2026 (newest filing in our dataset).
About
shown in Japanese当社グループは当社及び連結子会社3社(マルコ株式会社、MISEL株式会社、株式会社ALTIQS)、非連結子会社(瑪露珂爾(上海)国際貿易有限公司)の計5社で構成されており、婦人下着及びその関連事業、マタニティ及びベビー関連事業、婚礼・宴会関連事業ならびに美容関連事業などを行っております。 婦人下着及びその関連事業においては、体型補整を目的とした婦人下着(ファンデーション、ランジェリー)、ボディケア化粧品、オーダーメイドインソール及び専用シューズ、オリジナルサプリメントや健康食品等を、全国に展開する直営店舗等及び、ECサイト(オンラインショップ)において販売を行っており、直営店舗等においては、婦人下着を用いたボディメイクなどのアフターサービスの提供により、商品提供後も引き続き顧客満足度の向上に努めております。 マタニティ及びベビー関連事業においては、直営店舗及び自社ECサイト及び大手ECショッピングモールにて、マタニティ及びベビー向けのアパレルや雑貨の販売を行っております。 婚礼・宴会関連事業においては、結婚式場及びカフェやレストランなどの飲食店運営の他、法人宴会やイベント会場の運営を行っております。 美容関連事業においては、直営店舗等にてヘアサロン等の運営を行っております。 なお、美容関連事業のセグメント情報の区分は「その他」であります。 詳細は、「第5 経理の状況1 連結財務諸表等(1)連結財務諸表注記事項(セグメント情報等)」をご参照ください。 また、瑪露珂爾(上海)国際貿易有限公司においては、現地企業との代理店契約を締結し、婦人下着及びその関連商品の販売を行っております。 事業系統図は次のとおりであります。
Management policy & medium-term plan
当社グループの経営方針・経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。
(1)会社の経営の基本方針
当社グループは、「消費者重視」の基本方針のもと、「より良い商品・正しい情報とサービスの提供・誠実な人柄」の理念を実践しております。日々、顧客満足度の向上を念頭におき、お客様とのコミュニケーションを大切にし、お客様に喜びと感動を提供していくことで、継続的な成長に繋げてまいります。
下記「(4)中長期的な会社の経営戦略」及び「(5)会社の対処すべき課題」に記載のとおり、現在、主力である補整下着の販売を中心に既存事業の業績拡大を図っていくとともに、お客様のライフステージに寄り添い、美と健康を中心に多彩な商品・サービスの提供を通じて、新たな収益源となる事業の創出・育成を推進してまいります。
また、引き続き、経営体制の強化及び効率的な経営の実現を目指してまいります。さらに、組織体制の整備を進め、持続的成長を支える強固な経営基盤の構築に取り組んでまいります。
(2)目標とする経営指標
当社グループは、企業価値の持続的な向上を図るため、成長性及び収益性の主要指標として、売上高成長率及び売上高営業利益率を重視しております。
また、利益配分に関する方針に従い、長期的かつ安定的な配当の実施に努めてまいります。更に、健全なキャッシュ・フローの向上と財務体質の改善に努めてまいります。
(3)経営環境
当社グループを取り巻く経営環境におきましては、深刻化する人手不足を背景に賃金の伸びが拡大するなど雇用・所得環境に改善が見られる一方、米国の関税政策の影響や国際情勢により、景気の先行きについては不透明な状況が続いております。また、小売業界におきましては、継続的な物価上昇などにより消費者の生活防衛意識が一層強まるなか、業態を超えた厳しい競争環境が続いております。
このような環境のもと、主力事業である婦人下着及びその関連事業においては、補整下着の「リベルディーニュ」、「デコルテ リュミエス イデラ」の新色(数量限定)の投入により、客単価が向上するとともにリピート購入が順調に推移し、増収を達成いたしました。
さらに、広告宣伝費の最適化や店舗戦略の見直し等コスト構造の改善を図るなど、全社的な経費の最適化を推進いたしました。
また、マタニティ及びベビー関連事業においては、在庫の適正化を目的とした新商品の投入抑制により売上高は減収となりましたが、需要動向に応じた在庫コントロールを徹底し、適正在庫の維持に努めるとともに、広告宣伝費をはじめとした各種コストの最適化を進めた結果、損益面では黒字化を達成いたしました。
さらに、婚礼・宴会関連事業においては、一部拠点における集客の伸び悩みや稼働率が低下したものの、「グランフェスタ博多」(福岡市)では認知度向上を背景として、婚礼・宴会の利用件数が前年を大幅に上回り、婚礼・宴会事業全体では増収となりました。
次に、美容関連事業におきましては、美容業界全体における人材獲得競争の激化を背景に、求人が計画通りに進まず想定を上回る人材不足が発生し、売上高は前年比減収となりました。こうした状況のもと、中長期的な成長基盤の構築を目指し、スタイリストの育成及び集客力の強化に向けた先行投資を継続的に実施いたしました。
(4)中長期的な会社の経営戦略
当社グループは引き続き、お客様の心と身体の美と健康を追求し、お客様の様々なライフステージにおいて、高品質な商品と最高のサービスを幅広く提供し続け、「なりたい自分になるためのきっかけとソリューションを提供する」を当社のブランド価値とし、様々な取り組みを推進してまいります。
婦人下着及びその関連事業におきましては、魅力的な商品・サービスの提供に加え、業務効率を目的としたDX化やAI導入を推進することで、従業員教育の継続的な強化による生産性向上を図り、増収増益を目指してまいります。
マタニティ及びベビー関連事業におきましては、お客様ニーズに寄り添った商品展開と各種コストの最適化を継続し、黒字基調の安定化を目指してまいります。
婚礼・宴会関連事業におきましては、人材採用及び認知度向上のためのマーケティングの強化を実施し、全拠点の収益構造を改善することで、増収増益を図ってまいります。
その他(主に美容関連事業)におきましては、コスト削減を軸に利益改善を推進し、黒字化を目指してまいります。
(5)会社の対処すべき課題
中長期的な会社の経営ビジョンを踏まえ、当社グループといたしましては、下記の点を重要な課題と考えております。
① 新規顧客の獲得
当社グループは、持続的な成長及び収益基盤の強化に向けて、新規顧客の獲得を最も重要な経営課題の一つと認識しております。今後も、Web広告やSNSを活用した情報発信、既存顧客からの紹介促進、各事業における販促活動などを通じて、グループ各社の商品・サービスに対する認知度の向上を図ってまいります。これにより、各事業における顧客接点を拡大し、新規顧客の獲得及び集客力の強化に努めてまいります。
② 従業員満足度の向上
当社グループは、挑戦できる職域の拡大と適正な評価を通じて、従業員のやりがいと満足度を高め、生産性の向上を図り、持続的な成長を目指しております。
今後も、柔軟な勤務形態の推進や、給与制度の見直し、教育体制の充実に取り組み、従業員の採用と育成を強化してまいります。
③ 収益基盤の強化
上記①~②による売上拡大に向けた取り組みに加え、販売チャネルの多様化の推進、適正な販売価格の追求、システム投資による業務効率の改善、継続的なコストの最適化など、収益基盤強化に向けた取り組みが本格的に寄与することを見込んでおります。
④ SDGsの取り組みを推進
当社グループは、持続可能な社会の実現に向けて、社会課題の解決と事業成長の両立を目指し、以下の主要な取り組みを実施しております。今後も、これらの活動を継続して推進してまいります。
1「ファンデーション回収」お客様のご不用になったMARUKOファンデーションを店頭で回収し、100%リサイクルのサーマルリサイクル活動に取り組んでおります。
2「ピンクリボン運動」当社グループは、女性の美と健康を支援するため、ピンクリボン運動に参加し、乳がんに対する意識を高めるための啓発活動を実施しております。
3「太陽光発電設備の設置」当社グループは、2つの自社施設に太陽光発電設備を設置し、クリーンエネルギーの活用による二酸化炭素排出量の削減に取り組んでおります。
4「女性活躍の推進」当社グループは、多様な働き方に対応した人事制度の見直しを進めるとともに、女性活躍の推進にも力を入れております。この取り組みに対し、マルコ株式会社では、自治体から企業認証を取得しております。
5「SKUの最適化」SKUの最適化と在庫管理の効率化により、廃棄削減と環境負荷低減に取り組みます。
Source: annual securities report, FY ending Mar 2026 S100YHKB
Industry peers
ROE rank 208 of 341Companies in Retail Trade ranked either side of this one by ROE
- 2734 SALA CORPORATION Return on equity6.7%
- 8214 AOKI Holdings Inc. Return on equity6.6%
- 9948 ARCS COMPANY,LIMITED Return on equity6.5%
- 4350 MEDICAL SYSTEM NETWORK Co.,Ltd. Return on equity6.4%
- 3050 DCM Holdings Co., Ltd. Return on equity6.2%
- 3141 WELCIA HOLDINGS CO., LTD. Return on equity6.2%
- 2669 Kanemi Co.,Ltd. Return on equity6.1%
- 3134 Hamee Corp. Return on equity6.1%