Nintendo Co., Ltd.

任天堂株式会社
Ticker 7974 Fiscal year-end Mar 31 8,666 employees

Nintendo Co., Ltd. — latest annual results, FY2025 (Mar 2026)

In FY2025 (ended Mar 31, 2026), Nintendo Co., Ltd. (7974) reported revenue of ¥2.3T (+98.6% YoY), operating income of ¥360.1B (+27.5%) and net income to owners of ¥424.1B (+52.1%). Figures are consolidated, J-GAAP.

Source: annual report (filed Jun 25, 2026)S100Y9NX

Performance

FY2025 (Mar 2026)
Revenue
¥2.3T
+98.6% YoY Change
Operating income
¥360.1B
+27.5% YoY Change
Net income to owners
¥424.1B
+52.1% YoY Change
Revenue
Operating income
Net income to owners

FY = fiscal year, named by the calendar year it starts in; the month in brackets is when it ends (FY2025 ends Mar 2026 for a March year-end). FY2025 (Mar 2026) runs Apr 1, 2025 – Mar 31, 2026.

Key metrics

FY2025 (Mar 2026)
EPS (basic)
¥364.51
Book value / share
¥2,562.41
Return on equity
14.9%
Top 14%, Rank 15 of 114 in Other Products (latest annual, FY2025)
Net margin
18.3%
Top 3%, Rank 3 of 114 in Other Products (latest annual, FY2025)
Revenue growth (YoY)
98.6%
Top 1%, Rank 1 of 111 in Other Products (latest annual, FY2025)
Equity ratio
77.6%
Top 15%, Rank 17 of 114 in Other Products (latest annual, FY2025)

Source: filing S100Y9NX · FY2025 (Mar 2026)

About this data
  • Figures are consolidated when the company files consolidated statements, otherwise parent-only. FY2025 (Mar 2026): consolidated.
  • Accounting standard for FY2025 (Mar 2026): J-GAAP. A change of standard starts a new series.
  • FY2025 (Mar 2026) is the fiscal year ending Mar 2026.
  • A blank figure was not reported in the filing, or is not meaningful (e.g. free cash flow for banks); the reason is shown with it.
  • Each year is shown as filed in that year's own report; restatements of past years in later reports are not applied. Year-over-year changes compare with the prior year as the current year's report restates it.
  • Data as of Oct 30, 2026 (newest filing in our dataset).

Data corrections API reference

About

shown in Japanese

当社及び当社の関係会社(当社、子会社32社及び関連会社4社[2026年3月31日現在]により構成)においては、ホームエンターテインメントの分野で娯楽製品の開発、製造及び販売等を事業としています。主な製品は、コンピューターを利用した娯楽機器である「ゲーム専用機」とキャラクターグッズ・トランプ等です。「ゲーム専用機」とは、携帯ゲームやホームコンソールゲームのハードウェア及びソフトウェアであり、当社及び関係会社が開発し、当社において製造し、主に関係会社が国内外で販売しています。また、映像コンテンツやモバイルアプリなどのIPを活用した事業も展開しています。 当社及び主な関係会社の位置付けは次のとおりです。なお、単一セグメントのため、セグメント情報に関連付けた記載を行っていません。 [開発] 任天堂株式会社、Nintendo Technology Development Inc.、Nintendo Software Technology Corporation、 Retro Studios, Inc.、Next Level Games Inc.、Shiver Entertainment, Inc.、 Nintendo European Research and Development SAS、神游科技有限公司、ニンテンドーキューブ株式会社、 1-UPスタジオ株式会社、株式会社モノリスソフト、マリオクラブ株式会社、株式会社SRD、 ニンテンドーピクチャーズ株式会社、ニンテンドーシステムズ株式会社 [製造] 任天堂株式会社 [販売] 任天堂株式会社、Nintendo of America Inc.、Nintendo of Canada Ltd.、Nintendo of Europe SE、 Nintendo Australia Pty Limited、韓国任天堂株式会社、任天堂(香港)有限公司、 台灣任天堂股份有限公司、任天堂販売株式会社 (事業系統図) 前述の事項を事業系統図によって示すと次のとおりです。

Management policy & medium-term plan

文中における将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループ(当社及び連結子会社)が判断したものです。

(1) 会社の経営の基本方針

当社グループは、娯楽を通じて人々を笑顔にする会社として、健全な企業経営を維持しつつ新しい娯楽の創造を目指しています。事業の展開においては、世界中のお客様へ、かつて経験したことのない楽しさ、面白さを持った娯楽を提供することを最も重視しています。

(2) 目標とする経営指標

当社グループは、常に新しい楽しさと面白さを持った商品やサービスの提供を追求し、継続性のある健全な成長と利益の増加による企業価値の向上を目指しています。また、取扱商品・コンテンツは娯楽品であり、その特性から事業運営上に不確定要素が多く、取り組みの結果や事業環境の変化に対して柔軟な経営判断を行えるように特定の経営指標を目標として定めていません。

(3) 経営環境並びに中長期的な経営戦略及び優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題

当社グループを取り巻く市場環境は、お客様が求める娯楽の多様化や技術の進歩、それによる競争の激化により、変化の激しい状況が続いています。

このような市場環境の中で、当社グループは、独創的な楽しさを追求すると同時に、ご家族が安心して楽しむことができ、リビングの中心にあっても違和感のないような娯楽をお届けすることを通じて、「ユニークで安心な娯楽として任天堂を選んでいただく」ことを目指しています。そのため、ハード・ソフト一体型のゲーム専用機はもちろんのこと、映像コンテンツやモバイルアプリ、ロケーション、キャラクターグッズといったゲーム専用機ビジネスの枠外の分野においても、お客様にご満足いただけるよう、一つひとつの商品やサービスの開発に丁寧に取り組み、「任天堂ならではのユニークな娯楽」を充実させることで、「ユニークで安心な娯楽として任天堂を選んでいただく」理由を増やしていきます。こうしたすべての事業活動は、「任天堂IPのファン拡大」と「長期間にわたるお客様との関係づくり」という2つの指針に基づいたものです。そして、これらの取り組みを通じて生まれたお客様とのつながりを、ニンテンドーアカウントを通じて「任天堂ならではのユニークな娯楽」を直接お届けすることができる関係へと発展させ、世代を超えて末長く続く関係へと継続させていきます。

当社は、Nintendo Switch 2 を2025年6月に発売しました。世界中の多くのお客様に受け入れていただいたNintendo Switchの後継機種として、その普及基盤を引き継ぎ、さらに多くのお客様に楽しんでいただけるよう、継続的にビジネスの活性化を推し進めます。その一環として、魅力的なソフトウェアの継続的な投入のほか、開発の複雑化・長期化に対応した開発体制の強化、人材育成及び開発効率の向上に優先的に取り組みます。また、研究開発及び広告宣伝活動を実施するとともに、設備投資等の事業基盤への投資を行いつつ、財務健全性の維持を図り、中長期的な企業価値の向上を目指します。

Source: annual securities report, FY ending Mar 2026 S100Y9NX

Industry peers

ROE rank 15 of 114

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