TAISEI ONCHO CO., LTD.

大成温調株式会社
Ticker 1904 Fiscal year-end Mar 31 783 employees

TAISEI ONCHO CO., LTD. — latest annual results, FY2025 (Mar 2026)

In FY2025 (ended Mar 31, 2026), TAISEI ONCHO CO., LTD. (1904) reported revenue of ¥61.7B (-1.3% YoY), operating income of ¥4.0B (+27.8%) and net income to owners of ¥3.5B (+42.7%). Figures are consolidated, J-GAAP.

Source: annual report (filed Jun 24, 2026)S100YIC7

Performance

FY2025 (Mar 2026)
Revenue
¥61.7B
-1.3% YoY Change
Operating income
¥4.0B
+27.8% YoY Change
Net income to owners
¥3.5B
+42.7% YoY Change
Revenue
Operating income
Net income to owners

FY = fiscal year, named by the calendar year it starts in; the month in brackets is when it ends (FY2025 ends Mar 2026 for a March year-end). FY2025 (Mar 2026) runs Apr 1, 2025 – Mar 31, 2026.

Key metrics

FY2025 (Mar 2026)
EPS (basic)
¥573.67
Book value / share
¥4,943.44
Return on equity
12.2%
Top 35%, Rank 56 of 161 in Construction (latest annual, FY2025)
Net margin
5.8%
Top 42%, Rank 67 of 161 in Construction (latest annual, FY2025)
Revenue growth (YoY)
-1.3%
Bottom 30%, Rank 113 of 158 in Construction (latest annual, FY2025)
Equity ratio
59.2%
Top 48%, Rank 76 of 161 in Construction (latest annual, FY2025)

Source: filing S100YIC7 · FY2025 (Mar 2026)

About this data
  • Figures are consolidated when the company files consolidated statements, otherwise parent-only. FY2025 (Mar 2026): consolidated.
  • Accounting standard for FY2025 (Mar 2026): J-GAAP. A change of standard starts a new series.
  • FY2025 (Mar 2026) is the fiscal year ending Mar 2026.
  • A blank figure was not reported in the filing, or is not meaningful (e.g. free cash flow for banks); the reason is shown with it.
  • Each year is shown as filed in that year's own report; restatements of past years in later reports are not applied. Year-over-year changes compare with the prior year as the current year's report restates it.
  • Data as of Oct 30, 2026 (newest filing in our dataset).

Data corrections API reference

About

shown in Japanese

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(大成温調株式会社)及び子会社9社並びに関連会社2社により構成されており、設備工事事業を主に営んでおります。 当社グループの当該事業に係る位置付けは、次のとおりであります。 区分 事業内容 主要な会社 設備工事事業 冷暖房、給排水衛生、電気、恒温恒湿、除湿、熱交換、冷凍冷蔵等に関する設計・施工 当社 ALAKA'I MECHANICAL CORPORATION 大成温調建築工程(上海)有限公司 その他会社3社 (会社数 計6社) 建築事業 建物及び附帯設備の設計・施工 大成温調建築工程(上海)有限公司 (会社数 1社) 不動産事業 業務用及び居住用の土地建物の賃貸等 当社 その他会社2社 (会社数 計3社) その他の事業 冷暖房機器等の販売、太陽光発電事業、その他 当社 温調エコシステムズ株式会社 その他会社5社 (会社数 計7社) なお、報告セグメントごとの区分は以下のとおりであります。 報告セグメント 会社名 事業の区分 日本 大成温調株式会社 設備工事事業 不動産事業 その他の事業(太陽光発電事業) 温調エコシステムズ株式会社 設備工事事業 その他の事業(冷暖房機器等の販売) ホライズン5株式会社 その他の事業(投資事業) ウッドテック株式会社 設備工事事業 その他の事業(浄化槽メンテナンス事業) 米国 ALAKA'I MECHANICAL CORPORATION 設備工事事業 中国 大成温調建築工程(上海)有限公司 設備工事事業 建築事業 オーストラリア TAISEI ONCHO AUSTRALIA PTY. LIMITED 不動産事業 NT AUSTRALIA PTY. LIMITED 不動産事業 以上の当社グループについて図示すると次のとおりであります。

Management policy & medium-term plan

当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。

なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。

(1)経営方針

当社グループは、1941年の創業以来、空気調和・給排水衛生・電気設備工事を中心とする建築設備全般において、質の高い設計・施工管理・メンテナンスサービスを追求してきました。

当社グループの仕事は、建物に空気・水・電気という命を吹き込み、誰もが過ごしやすく居心地の良い環境を形にすることです。それは同時に、やがてその場所で紡がれていく人々の暮らしや人生、ひいては街や地域の活気そのものを下支えするということでもあります。だからこそ、安全・快適という当たり前を永続的にお届けするために、一つひとつの業務に心を込めて手を尽くしていく。「たてものを、いきものに」というブランドステートメントは、当社グループが大切にする価値観や姿勢を表したものです。

今まで以上にお客さまに信頼され、選ばれる「総合たてものサービス企業」へと飛躍を目指し、時代とともに多様化する社会的ニーズに対応した幅広い付加価値を提供してまいります。

(2)経営戦略等

当社グループは、長期経営ビジョン「LIVZON DREAM 2030」の実現に向けた第一フェーズとして、2021~2025年度を対象とする中期経営計画「LIVZON DREAM 2030 1st half!」を策定し、『コア事業の収益性改善』と『成長のための土台作り』に取り組んでまいりました。

これらの取り組みの成果に加え、外部環境及び事業構造の変化を踏まえ、当社グループは、長期経営ビジョン達成に向けた第二フェーズとして、2026~2030年度を対象とする新たな中期経営計画「LIVZON DREAM 2030 2nd half!」を策定しました。

新中期経営計画においては、①高度エンジニアリング領域の拡大、②ストック収益の最大化、③生産性の向上の3つを成長戦略とし、各戦略に基づく諸施策を展開してまいります。

①高度エンジニアリング領域の拡大

産業用・医療用施設案件等で培った技術力を活用し、高度エンジニアリング領域を拡大

②ストック収益の最大化

建築費・エネルギーコスト上昇に伴うストック需要を取り込み、データ・AI活用により保守・改修領域での継続収益を最大化

③生産性の向上

DX・標準化・外部活用で業務にレバレッジをかけ、人財投資と両立しながら付加価値創出を最大化

(3)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等

当社グループは、中期経営計画「LIVZON DREAM 2030 2nd half!」において、営業利益額は70億円以上、ROEは12.0%以上、EPSは810円以上、DOEは4.0%以上を目指すことを掲げております。

(4)経営環境

当社グループを取り巻く経営環境は、人手不足や時間外規制の定着により施工能力の制約が強まる一方で、データセンターや半導体を中心に高付加価値市場は伸長しており、建築費やエネルギーコストの高騰を背景に改修需要も拡大しております。事業のさらなる成長のために、外部環境と事業構造の変化に対応した取り組みが必要となっております。

(5)優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題

建設投資は今後も堅調に見込まれる一方で、コスト上昇や人手不足、デジタル化の進展などにより、経営環境や事業環境は大きく変化しております。

これらの課題に対し、原価管理や工程管理の精度向上、働き方に関する社内制度の変革や社員の生産性向上に向けた意識改革を進めてまいります。

Source: annual securities report, FY ending Mar 2026 S100YIC7

Industry peers

ROE rank 56 of 161

Companies in Construction ranked either side of this one by ROE