TODA CORPORATION

戸田建設株式会社
Ticker 1860 Fiscal year-end Mar 31 7,286 employees

TODA CORPORATION — latest annual results, FY2025 (Mar 2026)

In FY2025 (ended Mar 31, 2026), TODA CORPORATION (1860) reported revenue of ¥645.7B (+10.1% YoY), operating income of ¥38.2B (+43.5%) and net income to owners of ¥37.0B (+46.8%). Figures are consolidated, J-GAAP.

Source: annual report (filed Jun 22, 2026)S100YG3E

Performance

FY2025 (Mar 2026)
Revenue
¥645.7B
+10.1% YoY Change
Operating income
¥38.2B
+43.5% YoY Change
Net income to owners
¥37.0B
+46.8% YoY Change
Revenue
Operating income
Net income to owners

FY = fiscal year, named by the calendar year it starts in; the month in brackets is when it ends (FY2025 ends Mar 2026 for a March year-end). FY2025 (Mar 2026) runs Apr 1, 2025 – Mar 31, 2026.

Key metrics

FY2025 (Mar 2026)
EPS (basic)
¥123.34
Book value / share
¥1,320.15
Return on equity
10.1%
Bottom 50%, Rank 82 of 161 in Construction (latest annual, FY2025)
Net margin
5.7%
Top 43%, Rank 68 of 161 in Construction (latest annual, FY2025)
Revenue growth (YoY)
10.1%
Top 30%, Rank 46 of 158 in Construction (latest annual, FY2025)
Equity ratio
39.1%
Bottom 22%, Rank 128 of 161 in Construction (latest annual, FY2025)

Source: filing S100YG3E · FY2025 (Mar 2026)

About this data
  • Figures are consolidated when the company files consolidated statements, otherwise parent-only. FY2025 (Mar 2026): consolidated.
  • Accounting standard for FY2025 (Mar 2026): J-GAAP. A change of standard starts a new series.
  • FY2025 (Mar 2026) is the fiscal year ending Mar 2026.
  • A blank figure was not reported in the filing, or is not meaningful (e.g. free cash flow for banks); the reason is shown with it.
  • Each year is shown as filed in that year's own report; restatements of past years in later reports are not applied. Year-over-year changes compare with the prior year as the current year's report restates it.
  • Data as of Oct 30, 2026 (newest filing in our dataset).

Data corrections API reference

About

shown in Japanese

当社グループは、当社、子会社53社及び関連会社29社で構成され、建築事業、土木事業、国内投資開発事業、国内グループ会社が行う事業、海外グループ会社が行う事業及び環境・エネルギー事業を主な事業とし、その他各事業に付帯関連するPFI事業等を展開しております。 当社グループが営んでいる主な事業内容、主な関係会社の当該事業に係る位置付け及びセグメント情報との関連は次のとおりであります。なお、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項 (セグメント情報等) 1 報告セグメントの概要」に記載された区分と同一であります。 (建築事業) 当社が国内及び海外において、建築工事の施工等を行っております。 また、当社の海外連結子会社であるTobic Co., Ltd.がBIM(Building Information Modeling)モデルの作成を行っております。 (土木事業) 当社が国内及び海外において、土木工事の施工等を行っております。 また、当社の持分法適用関連会社であるJapan Wind Farm Construction㈱が洋上風力施工船舶の保有等に関する事業を行っております。 (国内投資開発事業) 当社が国内において、不動産の自主開発、売買及び賃貸等を行っており、連結子会社に対して、土地及び建物の賃貸を行うことがあります。また、国内連結子会社である戸田建設不動産投資顧問㈱が不動産投資の運用業務等を行っております。 (国内グループ会社事業) 当社の国内連結子会社が国内において行っている事業であり、佐藤工業㈱及び昭和建設㈱他2社が建築及び土木一式工事の施工を、㈱アペックエンジニアリング他2社が建築設備工事の施工を、TGCゼネラルサービス㈱が人材派遣業及び建設資材納入等を、戸田道路㈱が土木工事の施工を行っており、当社は工事及び資材納入等の一部をこれらのグループ会社に発注しております。 また、戸田ビルパートナーズ㈱がビル管理業、建築工事の施工、保険代理業並びに不動産の売買、賃貸及び仲介等を行っており、その一部を当社が発注しております。 その他、戸田ファイナンス㈱が当社及びグループ数社に対して資金貸付等を、東和観光開発㈱がホテル事業並びに商業施設及び温浴施設の運営を、TODA農房(同)他1社が農業事業を行っております。 (海外グループ会社事業) 当社の海外連結子会社が海外において行っている事業であり、Thai Toda Corporation Ltd.、Toda Vietnam Co., Ltd.及びPT Tatamulia Nusantara Indah他12社が建築工事の施工等を行っております。 また、Toda America, Inc.他2社がアメリカ合衆国において、PT Toda Group Indonesia他1社がインドネシア共和国において、不動産の売買及び賃貸を行っております。 その他、Toda Asia Pacific Pte. Ltd.がアジア・オセアニア地域における事業の統轄管理をしており、Coherent Hotel Ltd.がニュージーランドにおいてホテル事業を行っております。 (環境・エネルギー事業) TODA Investimentos do Brasil Ltda.他3社がブラジル連邦共和国において陸上風力発電事業を行っております。 また、当社及び国内連結子会社である五島フローティングウィンドパワー(同)、五島フローティングウィンドファーム(同)並びにオフショアウィンドファームコンストラクション㈱が浮体式洋上風力発電事業を行っており、当社は工事及び業務の一部をこれらのグループ会社から受注しております。その他、フローティング・ウィンド・アグリゲーション㈱が電力卸供給事業を、戸田ソーラーエナジー深谷(同)、戸田ソーラーシェアリング(同)が国内において太陽光発電事業を行っております。 (その他の事業) 子会社であるエスシーシー・ヒューマンコミュニティサービス㈱他がPFI事業の事業主体となっております。 事業の系統図は次のとおりであります。

Management policy & medium-term plan

文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。

(1) 中期経営計画2027について

TODAグループは、2021年に発表した「未来ビジョンCX150」(以下「CX150」)の実現に向けて、事業ポートフォリオの強化と持続可能な価値創造に取り組んでおります。

CX150のフェーズ1「価値の源泉へのアクセス」にあたる前中期経営計画(2024年度最終年度)では、新本社ビル「TODA BUILDING」の建替え、地域創生を目指す「アグリサイエンスバレー常総」の開業、カーボンニュートラルに向けた「五島市沖浮体式洋上風力発電事業」の推進など、将来を見据えた成長投資を積極的に実施いたしました。

これに続くフェーズ2「価値の再構築」となる『中期経営計画2027』では、前中期経営計画の成果を踏まえるとともに、今後の不確実な経営環境に向けて、確固たる強みを見極め展開し、TODAグループ独自の「突出価値」を創造していくことが不可欠であると認識しております。特に、営業・作業所における提供価値を高める「タテ展開」と、建設事業と戦略事業の連携を深める「ヨコ展開」を推進し、高収益化を目指していきます。また、人財のフロントシフト、デジタル・技術開発への投資を拡充するとともに、資本効率の向上を通じて、事業基盤を一層強固なものとしてまいります。

TODAグループは、『中期経営計画2027』を通じて、皆様のご期待に応える持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を実現してまいります。

※突出価値:TODAグループの独自の視点と最先端の技術に基づく、お客様の期待を超える突出した提供価値

1.基本方針

『見極め、つなぐ。』~ 発散から結束、価値の最大化へ ~

・確固たる強みを見極め、総合知としての活用を通じて、競争優位に資するTODAグループ独自の価値(突出価値)を創造する。

・営業・作業所等のフロントラインにおける価値提供(タテ展開)と、建設事業と戦略事業の協働による相互シナジー(ヨコ展開)によって高収益化を目指す。

※ 総合知:多様な「知」が集い、新たな価値を創出する「知の活力」を生むこと(内閣府)

2 2027年度 グループ業績目標

(1) 連結売上高・営業利益等

2025年度実績

2027年度目標

連結売上高

6,457億円

8,000億円 程度

営業利益

382億円

435億円 以上

営業利益率

5.9%

5.4% 以上

当期純利益

369億円

350億円 以上

ROE(自己資本利益率)

10.1%

10.0% 以上

労働生産性(個別)

1,684万円

1,750万円 以上

※ 労働生産性=付加価値額(営業利益+総額人件費)÷社員数(期中平均、派遣社員等を含む)

(2) 事業別売上高・利益

Source: annual securities report, FY ending Mar 2026 S100YG3E

Industry peers

ROE rank 82 of 161

Companies in Construction ranked either side of this one by ROE