DTS CORPORATION
DTS CORPORATION — latest annual results, FY2025 (Mar 2026)
In FY2025 (ended Mar 31, 2026), DTS CORPORATION (9682) reported revenue of ¥135.2B (+7.4% YoY), operating income of ¥16.4B (+13.4%) and net income to owners of ¥11.6B (+9.5%). Figures are consolidated, J-GAAP.
Source: annual report (filed Jun 17, 2026)S100YCT4
Performance
FY2025 (Mar 2026)FY = fiscal year, named by the calendar year it starts in; the month in brackets is when it ends (FY2025 ends Mar 2026 for a March year-end). FY2025 (Mar 2026) runs Apr 1, 2025 – Mar 31, 2026.
Key metrics
FY2025 (Mar 2026)Source: filing S100YCT4 · FY2025 (Mar 2026)
About this data
- Figures are consolidated when the company files consolidated statements, otherwise parent-only. FY2025 (Mar 2026): consolidated.
- Accounting standard for FY2025 (Mar 2026): J-GAAP. A change of standard starts a new series.
- FY2025 (Mar 2026) is the fiscal year ending Mar 2026.
- A blank figure was not reported in the filing, or is not meaningful (e.g. free cash flow for banks); the reason is shown with it.
- Each year is shown as filed in that year's own report; restatements of past years in later reports are not applied. Year-over-year changes compare with the prior year as the current year's report restates it.
- Data as of Oct 30, 2026 (newest filing in our dataset).
About
shown in Japanese当社の企業集団は、当社(株式会社ＤＴＳ)、連結子会社14社および非連結子会社２社で構成され、情報サービス業を主な事業内容とし、顧客の属する業界や地域、提供するソリューションやサービスの性質などを踏まえ「業務＆ソリューション」「テクノロジー＆ソリューション」「プラットフォーム＆サービス」の報告セグメントに分類し、事業活動を展開しています。 事業内容と各グループ会社の関係は、次のとおりです。 〔業務＆ソリューション〕 強みである「PM力」「業界知見」に「デジタル技術」をアドオンすることで、新たな付加価値を生み出し、以下のサービスを提供します。 ・ システム導入のためのコンサルティング ・ システムの設計、開発、運用、保守など(基盤およびネットワークなどの設計・構築を含む) ・ 業界特化型のソリューション創出など 〔テクノロジー＆ソリューション〕 顧客の多種多様なニーズに最新技術で対応するため、デジタル技術・ソリューションに特化し、業界・地域横断で以下のサービスを提供します。 ・ システム導入のためのコンサルティング ・ システムの設計、開発、運用、保守など(基盤およびネットワークなどの設計・構築、組込みを含む) ・ ソリューション(自社・他社)の導入、運用、保守など 〔プラットフォーム＆サービス〕 顧客が安心して利用出来るIT環境をサポートするため、業界・地域横断で以下のサービスを提供します。 ・ 先端IT機器の導入やITプラットフォームの構築 ・ クラウド系サービスや仮想化システムなども含めたトータルな情報システムの運用設計、保守 ・ 常駐または遠隔によるシステムの運用、監視サービス ・ ITインフラを中心としたシステムの運用診断や最適化サービス ・ サブスクリプション、リカーリング等利用料型ビジネスなど 事業の系統図は次のとおりです。
Management policy & medium-term plan
当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりです。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものです。
(1) 会社の経営の基本方針
当社グループは、情報サービス産業において、歴史ある企業として業績の向上に努め、一定の成果をあげるとともに、それに基づくステークホルダーへの利益還元を実施し、中長期的な企業価値の増大を図ることが最も重要であると考えています。加えて、「人々の喜びや社会の豊かさを生み出す力」を「技術」と捉え、「技術をもって顧客の信頼を築く 技術をもって企業価値を増大する 技術をもって社員生活の向上を図る 技術をもって社会に貢献する」という企業理念に基づき、すべてのステークホルダーから信頼され、安心感を与える企業を目指すとともに、情報サービス業界を常にリードする独立系総合情報サービス企業として業界内での存在感を高めることを目標とし、ゆるぎない経営基盤を確立することにより一層の発展を目指していきます。
(2) 中長期的な会社の経営戦略及び会社の対処すべき課題
テクノロジーの進展に伴い、世の中の経営層のアジェンダは顧客との関係強化・データドリブン経営等がメインテーマとなり、それらと相互影響しながら、企業のIT投資は情報系・顧客接点系へシフトしていくことを見込んでいます。
これらの環境認識のもと、Vision2030の２nd Stageとなる中期経営計画(2025-2027)では、「フォーカスビジネスの進化と堅守ビジネスの深化」、「戦略的アライアンスの実行」、「グループ経営基盤の強化」を３つの柱とし、事業の成長・拡大、安定性・信頼性の強化に向けて、取り組みを進めていきます。
(3) 目標とする経営指標
Vision2030の２nd Stageとなる中期経営計画(2025-2027)では、以下の目標を定めています。
<2028年３月期 経営目標>
事業収益
連結売上高
1,600億円
営業利益
187億円
EBITDA
200億円
EBITDAマージン
12.5％
フォーカスビジネス（※１）売上高比率
57.0％以上
生産性（国内一人当たり営業利益）
3.2百万円
経営効率
ROE
18％以上
投資
成長投資(３年間累計)
325億円
株主還元
配当性向
50％以上
総還元性向
70％以上
手元資金
手元資金総資産比
33％以下
非財務
（※２
Source: annual securities report, FY ending Mar 2026 S100YCT4
Industry peers
ROE rank 157 of 635Companies in Information & Communication ranked either side of this one by ROE
- 208A KOZO KEIKAKU ENGINEERING HOLDINGS Inc. Return on equity19.6%
- 3679 ZIGExN Co., Ltd. Return on equity19.6%
- 5599 S&J Corporation Return on equity19.5%
- 9434 SoftBank Corp. Return on equity19.3%
- 9766 KONAMI GROUP CORPORATION Return on equity19.1%
- 4055 T&S Group Inc. Return on equity19.0%
- 4685 Ryoyu Systems Co.,Ltd. Return on equity18.9%
- 4384 RAKSUL INC. Return on equity18.9%