ZETT CORPORATION

ゼット株式会社
Ticker 8135 Fiscal year-end Mar 31 578 employees

ZETT CORPORATION — latest annual results, FY2025 (Mar 2026)

In FY2025 (ended Mar 31, 2026), ZETT CORPORATION (8135) reported revenue of ¥58.7B (+6.0% YoY), operating income of ¥1.3B (+16.7%) and net income to owners of ¥975M (-67.4%). Figures are consolidated, J-GAAP.

Source: annual report (filed Jun 26, 2026)S100YJPU

Performance

FY2025 (Mar 2026)
Revenue
¥58.7B
+6.0% YoY Change
Operating income
¥1.3B
+16.7% YoY Change
Net income to owners
¥975M
-67.4% YoY Change
Revenue
Operating income
Net income to owners

FY = fiscal year, named by the calendar year it starts in; the month in brackets is when it ends (FY2025 ends Mar 2026 for a March year-end). FY2025 (Mar 2026) runs Apr 1, 2025 – Mar 31, 2026.

Key metrics

FY2025 (Mar 2026)
EPS (basic)
¥49.85
Book value / share
¥783.22
Return on equity
6.5%
Bottom 35%, Rank 204 of 311 in Wholesale Trade (latest annual, FY2025)
Net margin
1.7%
Bottom 36%, Rank 203 of 313 in Wholesale Trade (latest annual, FY2025)
Revenue growth (YoY)
6.0%
Top 39%, Rank 118 of 308 in Wholesale Trade (latest annual, FY2025)
Equity ratio
45.5%
Bottom 43%, Rank 183 of 314 in Wholesale Trade (latest annual, FY2025)

Source: filing S100YJPU · FY2025 (Mar 2026)

About this data
  • Figures are consolidated when the company files consolidated statements, otherwise parent-only. FY2025 (Mar 2026): consolidated.
  • Accounting standard for FY2025 (Mar 2026): J-GAAP. A change of standard starts a new series.
  • FY2025 (Mar 2026) is the fiscal year ending Mar 2026.
  • A blank figure was not reported in the filing, or is not meaningful (e.g. free cash flow for banks); the reason is shown with it.
  • Each year is shown as filed in that year's own report; restatements of past years in later reports are not applied. Year-over-year changes compare with the prior year as the current year's report restates it.
  • Data as of Oct 30, 2026 (newest filing in our dataset).

Data corrections API reference

About

shown in Japanese

当社グループは、当社及び子会社合わせ6社で構成され、スポーツ用品の製造、販売(卸売・小売)を主な内容とし、それに付随した各種サービス業務等のスポーツ事業を営んでおります。 なお、当社グループは、スポーツ事業の単一セグメントであるため、下記の区分は、、「第2 事業の状況」の「4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析」及び「第4 提出会社の状況」の「5 従業員の状況等、(2) 従業員の状況」における事業部門の区分と同一であり、関連付けております。 当社グループの事業に係わる位置付け及び事業部門との関連は、次のとおりであります。 (卸売部門) 当部門においては、当社がスポーツ用品全般についての卸販売を行っており、子会社及び国内各社から仕入れた商品を全国スポーツ用品小売店、量販店等へ販売しております。広州捷多商貿有限公司は中国国内で野球用品等を販売しております。 [関係会社] 広州捷多商貿有限公司 (製造部門) 当部門においてゼットクリエイト㈱は、野球用品及びスポーツウェア等の企画・開発を行い、また自社工場で野球バット・グラブ等を製造し、外注工場及び商社等から商品を仕入れ、主に当社へ販売しております。 [関係会社] ゼットクリエイト㈱ (小売部門) 当部門においては、直営店舗において一般顧客に対して店頭販売を主力に行っております。 [関係会社] ㈱ロッジ (物流部門) 当部門においてザイロ㈱は、当社グループ部門(卸売・製造)の物流業務を行い、さらに、㈱ジャスプロについては、当社グループ部門の物流に加えて、グループ外の物流業務も行っております。 [関係会社] ザイロ㈱、㈱ジャスプロ 上記関係会社は、すべて連結子会社であります。 事業の系統図は次のとおりであります。

Management policy & medium-term plan

当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。

なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。

(1)経営方針

当社グループでは、社是「企業の永続と繁栄」「個人の幸福と人格の向上」「業を通じて社会に奉仕する」、社訓「サービス精神に徹する」「機を尊ぶ」「計画して行う」「自己啓発」「困難に挑戦する」、そして、企業理念「スポチュニティ(スポーツを通じて、地域社会に喜びと健康や ふれあいの機会を提供し、調和をもたらす)」のもと、「社会に新しい価値を創造するスポーツ&ライフスタイル企業」をビジョンに掲げ、持続的な成長と中長期的な企業価値向上に努め、株主の皆様をはじめとする利害関係者の方々の期待に応えるとともに、社会的な責任を全うすることを目標としております。

(2)経営戦略等

当社グループは、中期経営スローガンとして「一致結束をより強固にし、スポーツ総合商社として、周りの信頼と信用を高めながら、会社も個人もより高みを目指していく」を掲げております。中期経営計画では以下の基本方針のもと、グループ各社一丸となって企業価値向上に取り組んでおります。

①長期的に利益を稼ぎ続ける仕組みと風土づくり

②売上拡大のための成長戦略

③経営効率化のための構造改革

④経営基盤(人材・物流・DX)の強化

⑤ESG経営の推進

(3)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等

当社グループが企業価値を向上させるためには、安定した収益基盤の確立及び財務基盤の強化が必要と考えており、以下の指標を経営目標としております。

①連結売上高営業利益率2.5%以上

②自己資本当期純利益率(ROE)7%以上

③自己資本比率50%

これらの指標の継続的な改善を通じて、収益性および財務健全性の向上に努めてまいります。

(4)経営環境

当社グループが事業を展開するスポーツ用品業界においては、少子化の進行や気候変動に伴う季節性の変化に加え、物流コスト及び人件費の上昇等、不確実な要因が多く、経営環境は不透明な状況が続いております。

一方で、健康志向の高まりやスポーツへの関心の継続、ライフスタイルの多様化を背景に、ランニングやアウトドアをはじめとする幅広い分野において安定した購買意欲が維持されており、加えてスポーツブランドの日常使いとしての需要も拡大しております。これらを背景に、スポーツ用品市場につきましては、中長期的に成長が期待される状況にあります。

(5)優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題

今後の見通しにつきましては、国際情勢の動向に起因する市況変動や原材料価格の高騰、為替相場の変動に加え、人件費及び物流コストの上昇等の複合的な要因により、先行きの不透明感が一層強まるものと認識しております。

このような大変厳しい環境の中、当社グループは中期経営計画に基づき、以下の課題に優先的に取り組むことで経営の安定性確保と収益基盤の維持拡大に努めてまいります。

①売上拡大のための成長戦略

スポーツ流通におけるシェアアップ、ライフスタイル事業の拡大及びECマーケットの取り込み、MD力の進化と深化を通じて、長期的に安定した収益を創出する仕組みと企業風土の構築を進め、利益を伴った売上の拡大を目指してまいります。

②経営効率化のための構造改革

適正な在庫流動管理の徹底や物流効率化に取り組むとともに、社員一人ひとりの生産性向上を図りながら、経費削減による経営効率化のための構造改革を進めてまいります。

③経営基盤の強化

人材活性化によるエンゲージメント向上やDX化の推進により、経営基盤の更なる強化を図ってまいります。

④ESG経営の推進

環境への対応や社会との調和、ガバナンス強化にも一層取り組んでまいります。

Source: annual securities report, FY ending Mar 2026 S100YJPU

Industry peers

ROE rank 204 of 311

Companies in Wholesale Trade ranked either side of this one by ROE