Proterial, Ltd.
No new periodic report in over 18 months. Figures are the last ones filed.
Proterial, Ltd. — latest annual results, FY2022 (Mar 2023)
In FY2022 (ended Mar 31, 2023), Proterial, Ltd. (5486) reported revenue of ¥1.1T (+18.7% YoY), operating income of ¥38.8B (+45.4%) and profit attributable to owners of parent of ¥23.3B (+93.6%). Figures are consolidated, IFRS.
Source: annual report (filed Jun 29, 2023)S100R9GV
Performance
FY2022 (Mar 2023)FY = fiscal year, named by the calendar year it starts in; the month in brackets is when it ends (FY2025 ends Mar 2026 for a March year-end). FY2022 (Mar 2023) runs Apr 1, 2022 – Mar 31, 2023.
Key metrics
FY2022 (Mar 2023)Source: filing S100R9GV · FY2022 (Mar 2023)
About this data
- Figures are consolidated when the company files consolidated statements, otherwise parent-only. FY2022 (Mar 2023): consolidated.
- Accounting standard for FY2022 (Mar 2023): IFRS. A change of standard starts a new series.
- FY2022 (Mar 2023) is the fiscal year ending Mar 2023.
- A blank figure was not reported in the filing, or is not meaningful (e.g. free cash flow for banks); the reason is shown with it.
- Each year is shown as filed in that year's own report; restatements of past years in later reports are not applied. Year-over-year changes compare with the prior year as the current year's report restates it.
- Data as of Oct 30, 2026 (newest filing in our dataset).
About
shown in Japanese当社グループにおける主要な関係会社の位置づけは概ね次のとおりであります。 事業区分 主要製品 及び 主要な関係会社 特殊鋼製品 （主要製品） ＜特殊鋼＞ 工具鋼、自動車関連材料、剃刃材および刃物材、精密鋳造品、航空機・エネルギー関連材料、ディスプレイ関連材料、半導体等パッケージ材料、電池用材料 ＜ロール＞ 各種圧延用ロール、射出成形機用部品、構造用セラミックス部品、鉄骨構造部品 （主要な関係会社） （株）プロテリアル特殊鋼、（株）プロテリアル金属、（株）プロテリアル若松、（株）プロテリアルプレシジョン、（株）プロテリアル安来製作所、青山特殊鋼（株）（＊）、Proterial Korea Co., Ltd.、台湾博邁立鋮股份有限公司、Proterial America, Ltd.、Proterial Hong Kong Limited、Proterial Europe GmbH、Proterial Asia Pacific Pte. Ltd.、Proterial (Thailand) Ltd.、博邁立鋮投資（上海）有限公司、博邁立鋮金属材料（蘇州）有限公司 素形材製品 （主要製品） ＜自動車鋳物＞ ダクタイル鋳鉄製品[HNM]、輸送機向け鋳鉄製品、排気系耐熱鋳造部品[ハーキュナイト]、アルミニウム部品 ＜配管機器＞ 設備配管機器（ひょうたん印各種管継手・各種バルブ、ステンレスおよびプラスチック配管機器、冷水供給機器、精密流体制御機器、密閉式膨張タンク） （主要な関係会社） （株）プロテリアルファインテック、（株）アルキャスト、（株）九州テクノメタル、Waupaca Foundry, Inc.、Namyang Metals Co.,Ltd.、Ward Manufacturing, LLC、HNV Castings Private Limited、Proterial America, Ltd.、Proterial Europe GmbH、博邁立鋮投資（上海）有限公司、博邁立鋮金属材料（蘇州）有限公司 磁性材料・ パワー エレクトロニクス （主要製品） ＜磁性材料＞ 希土類磁石[NEOMAX]、フェライト磁石、その他各種磁石およびその応用品 ＜パワーエレクトロニクス＞ 軟磁性材料（アモルファス金属材料[Metglas]、ナノ結晶軟磁性材料[ファインメット]、ソフトフェライト）およびその応用品、セラミックス製品 （主要な関係会社） （株）NEOMAX近畿、NEOMAXエンジニアリング（株）、（株）NEOMAX九州、（株）三徳、San Technology, Inc.、Pacific Metals Co., Ltd.、PT. NEOMAX MAGNETIC TECHNOLOGIES INDONESIA、博邁立鋮科環磁材（南通）有限公司、Taigene Metals Ind. Co., Ltd.（＊）、（株）プロテリアルフェライト電子、Proterial America, Ltd.、Proterial Hong Kong Limited、Proterial Europe GmbH、Proterial Asia Pacific Pte. Ltd.、Proterial （Thailand） Ltd.、博邁立鋮投資（上海）有限公司、Metglas, Inc. 電線材料 （主要製品） ＜電線＞ 産業用電線、機器用電線、電機材料、ケーブル加工品、工業用ゴム ＜自動車部品＞ 自動車用電装部品、ブレーキホース （主要な関係会社） 東日京三電線（株）、住電HSTケーブル（株）（＊）、Proterial Thai Enamel Wire Co., Ltd.、HC Queretaro, S.A. de C.V.、Proterial Malaysia Sdn. Bhd.、（株）プロテリアルトレーディング、（株）茨城テクノス、Proterial Cable America, Inc.、博邁立鋮電線（蘇州）有限公司、Proterial Vietnam Co., Ltd.、Proterial Hong Kong Limited、Proterial Asia Pacific Pte. Ltd.、Proterial (Thailand) Ltd.、博邁立鋮投資（上海）有限公司 事業区分 主要製品 及び 主要な関係会社 その他 （主要製品） 不動産事業、ソフトウェア事業等 （主要な関係会社） （株）プロテリアルソリューションズ （注）１．＊印の会社は、持分法適用会社であります。 ２．複数事業を営んでいる場合には、それぞれの事業に含めております。 以上を図示すると、概ね次のとおりであります。 （注）１．無印 連結子会社、※印 持分法適用会社 ２．2023年１月５日をもって、当社の親会社は（株）日立製作所から（株）BCJ-52に変更になっております。
Management policy & medium-term plan
文中の将来に関する事項は、有価証券報告書提出日現在において当社グループが判断したものであります。
（１）会社の経営の基本方針
当社グループは、当社グループを取り巻くステークホルダーとの関係を築きながら、より良い社会の実現に貢献するために、社会的責任を自覚した企業活動を行うことを基本方針としております。そのために、基盤技術の高度化と新技術への挑戦によって新製品・新事業を創出し、新たな価値を社会に提供してまいります。製品の開発、製造に当たっては、次世代に引き継ぐ環境に配慮した企業活動を促進いたします。さらに、企業情報の積極的な発信、地域社会への貢献等を通じて社会とのコミュニケーションを推進して、より広範な社会の視点を経営に反映し、社会との信頼関係を築きます。当社グループは、これらの企業活動を通して企業価値の向上につなげてまいります。
（２）対処すべき課題
株式会社BCJ-52による当社株式の公開買付およびその後の一連の取引により、当社株式は2022年12月29日付で上場廃止となり、2023年１月５日付で株式会社BCJ-52が当社の親会社となりました。また、2023年１月４日付で当社の商号を株式会社プロテリアルに変更いたしました。
当社は、新しい資本パートナーの持つグローバルな知見やネットワークを生かした投資機会の探索や資金獲得、成長戦略の立案と実行を通じて、急速な市場環境の変化にさらにスピーディーかつ高いレベルで対応することにより競争力と収益力を回復させ、持続的な成長と企業価値の向上をめざしてまいります。
当社は、経営の三本柱として「人」「オペレーショナル・エクセレンス」「成長」に注力してまいります。「人」では、働く人の“安全”確保を最優先とするとともに、“説明責任”を果たす企業文化の醸成を図ります。「オペレーショナル・エクセレンス」では、世界トップレベルでのモノづくりの最適化、標準化を推進します。「成長」は、社会のメガトレンドを捕捉し、高い価値を提供する製品に経営資源を集中させるとともに、グローバルに市場を求めることで大きな成長を実現します。
この経営方針に基づき、2023年４月１日付で組織変更を行いました。事業本部制から事業部制へ移行し、各事業をCEOが直轄する組織体制とすることで、より迅速かつ機動的な事業運営を行います。また、ものづくり力の向上を図るため、従来の技術開発本部を再編し、モノづくり技術本部と研究開発本部を設置しました。これらの組織体制の強化により、変革と成長を加速します。
こうした取組みにより当社グループは、将来の成長のための投資資金を創出できる事業構造を構築し、企業理念のVision（中長期的なめざす姿）である「持続可能な社会を支える高機能材料会社」に向かって前進してまいります。
（注）株式会社BCJ-52は、株式会社BCJ-51（以下、BCJ-51）の完全子会社であり、当社株式の全てを所有し、当社の事業活動を支配及び管理することを主たる目的として2021年４月23日に設立された株式会社です。Bain Capital Private Equity, LP及びそのグループが投資助言を行う投資ファンド、日本産業パートナーズ株式会社が管理・運営・情報提供等を行うファンド、並びにジャパン・インダストリアル・ソリューションズ株式会社が運営を行うファンドがBCJ-51の株式の全てを間接的に所有しています。
Source: annual securities report, FY ending Mar 2023 S100R9GV
Industry peers
Companies in Iron & Steel ranked either side of this one by ROE
- 5406 Kobe Steel, Ltd. Return on equity7.7%
- 5463 Maruichi Steel Tube Ltd. Return on equity7.7%
- 5458 TAKASAGO TEKKO K.K., Return on equity7.4%
- 5602 Kurimoto,Ltd. Return on equity7.4%
- 5697 SANYU CO.,LTD. Return on equity6.1%
- 5464 MORY INDUSTRIES INC. Return on equity5.9%
- 5410 Godo Steel,Ltd. Return on equity5.8%
- 5423 TOKYO STEEL MANUFACTURING CO.,LTD. Return on equity5.4%