HOSOYA PYRO-ENGINEERING CO., LTD.
HOSOYA PYRO-ENGINEERING CO., LTD. — latest annual results, FY2025 (Mar 2026)
In FY2025 (ended Mar 31, 2026), HOSOYA PYRO-ENGINEERING CO., LTD. (4274) reported revenue of ¥2.1B (+4.8% YoY), operating income of ¥303M (+4.2%) and net income of ¥213M (-2.9%). Figures are parent-only (non-consolidated), J-GAAP.
Source: annual report (filed Jun 25, 2026)S100YJCX
Performance
FY2025 (Mar 2026)FY = fiscal year, named by the calendar year it starts in; the month in brackets is when it ends (FY2025 ends Mar 2026 for a March year-end). FY2025 (Mar 2026) runs Apr 1, 2025 – Mar 31, 2026.
Key metrics
FY2025 (Mar 2026)Source: filing S100YJCX · FY2025 (Mar 2026)
About this data
- Figures are consolidated when the company files consolidated statements, otherwise parent-only. FY2025 (Mar 2026): parent-only (non-consolidated).
- Accounting standard for FY2025 (Mar 2026): J-GAAP. A change of standard starts a new series.
- FY2025 (Mar 2026) is the fiscal year ending Mar 2026.
- A blank figure was not reported in the filing, or is not meaningful (e.g. free cash flow for banks); the reason is shown with it.
- Each year is shown as filed in that year's own report; restatements of past years in later reports are not applied. Year-over-year changes compare with the prior year as the current year's report restates it.
- Data as of Oct 30, 2026 (newest filing in our dataset).
About
shown in Japanese当社は、火工品事業及び賃貸事業を営んでおります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。 (火工品事業) 当社は火工品を製造し、製品の大部分を外部顧客に販売しております。 株式会社ホソヤエンタープライズは、関連会社であります。 株式会社ホソヤエンタープライズには、主に原材料を供給して外注加工を発注し、半製品を購入しておりますが、重要な取引ではありません。 (賃貸事業) 当社は、大型商業店舗、大型実験棟や火薬庫の施設を賃貸しております。 火薬庫の一部について、株式会社ホソヤエンタープライズに賃貸しております。 事業の系統図は次のとおりであります。
Management policy & medium-term plan
当社の経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当事業年度末現在において当社が判断したものであります。
(1)基本方針・経営戦略等
当社は、「高エネルギー物質利用で広く社会に貢献し 従業員の物心両面の充実を追求する」を経営理念とし、経営の基軸としております。また、社訓に掲げる「多くの人のお役に立てるモノ作り」を全従業員挙げて全うし、当社に関わる全ての方が「誇り」を持てる企業を目指しております。
また、安全・信頼を第一とし良品を提供すると共に、新製品の開発と新たな市場開拓を積極的に推進いたします。そして当社のステークホルダー全てにその利益を還元できるよう目標を設定し、その達成に取り組んでまいります。
(2)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等
当社は、経営上の目標の達成状況を判断するため客観的な指標として、自己資本比率、総資産経常利益率(ROA)、株主資本利益率(ROE)を重視しております。
(3)経営環境及び対処すべき課題
当社は、事業環境の変化に対応し持続的な成長を実現させるため、収益力の強化と経営基盤の安定化を目指しております。この実現に向けた事業展開において、次の事項を主要な課題としております。
① 人財の活躍推進
当社の最大の強みであり資産でもある「人財」の活力最大化は、中長期経営目標の達成に向けた重要なテーマです。多様な人財に公平な機会を提供し、すべての社員の力を最大限に引き出すと共に、その活力を組織として最大限に活かすことで、個人と企業が共に成長する環境と風土を作ってまいります。
② 事業領域の拡大
当社は、固体及び液体の高エネルギー物質の製造・販売から燃焼処分・評価試験まで扱っておりますが、利用者が限定的された特殊な市場といえます。しかし近年、高エネルギー物質の需要は航空宇宙分野にも広がりがみられ、大学や研究機関、海外からの引き合いも増加しております。今後は、産学官連携による共同研究や製品開発により、新たな価値を創出し既存の枠を超えた事業領域の拡大を進めてまいります。
③ 既存製品の収益力向上
当社の扱う火工品は多品種少量生産で、各製品の納期が同時期に集中するため生産計画に偏りが生じ、収益性低下の要因となっております。徹底したQCD管理により一定の利益率を維持しておりますが、昨今の防衛分野への需要の高まりを受け、今までにない生産能力の拡大と生産性向上が求められております。今後は工場内の効率化にとどまらず、部門間の連携を強化し全体最適による収益力の向上を図ってまいります。
Source: annual securities report, FY ending Mar 2026 S100YJCX
Industry peers
ROE rank 111 of 207Companies in Chemicals ranked either side of this one by ROE
- 4957 YASUHARA CHEMICAL CO.,LTD. Return on equity6.7%
- 7894 Maruto Sangyo Co., Ltd. Return on equity6.6%
- 4109 STELLA CHEMIFA CORPORATION Return on equity6.6%
- 4082 DAIICHI KIGENSO KAGAKU KOGYO CO.,LTD. Return on equity6.6%
- 4118 KANEKA CORPORATION Return on equity6.4%
- 4005 SUMITOMO CHEMICAL COMPANY, LIMITED Return on equity6.4%
- 4247 POVAL KOGYO CO.,LTD. Return on equity6.4%
- 7942 JSP Corporation Return on equity6.3%