ROEとは？計算式・目安と実例
ROEとは？
ROE（自己資本利益率）とは、自己資本に対してどれだけ当期利益を生み出したかを示す指標です。Hachiquantでは、親会社の所有者に帰属する当期利益を期首・期末の平均自己資本で割り、100を掛けて百分率で表します。
計算式
ROE（%）＝ 親会社の所有者に帰属する当期利益 ÷ 平均自己資本 × 100
- 平均自己資本 ＝（期首自己資本 ＋ 期末自己資本）÷ 2です。期首残高には当期の開示書類にある同じ基準の比較情報を使います。比較情報がない場合は、会計基準・連結範囲が同じ前年度末残高を使い、それもなければ期末残高だけを使います。
- 自己資本は非支配株主持分を除きます。IFRSでは親会社の所有者に帰属する持分を使います。日本基準では「自己資本 ＝ 純資産 − 株式引受権 − 新株予約権 − 非支配株主持分」です。株主資本だけでは評価・換算差額等を含まないため、自己資本の代わりにはなりません。
- 親会社の所有者に帰属する利益の内訳が開示されていない場合に限り、当期利益合計を使います。自己資本を取得できない場合に限り、純資産合計を使います。
- 必要な入力値が欠けている場合や、計算に使う期首・期末の自己資本残高のいずれかがゼロ以下の場合、ROEは算出不可であり、ゼロとは扱いません。
- 実際のTTM（直近12か月）を組める場合は期末残高を使います。TTMを組めず年次データに戻る場合は、その年次データの平均残高による計算を維持します。
- APIの roe は小数の比率で返され、0.1 = 10%です。
数値の目安と読み方
| 数値 | 読み方 |
|---|---|
| <0% | プラスの自己資本に対して、当期損失が生じています。 |
| 0% | 当期利益がゼロです。自己資本や現金がゼロという意味ではありません。 |
| >0% | プラスの自己資本に対して、当期利益が生じています。すべての企業に共通する健全な水準や、買いのシグナルではありません。 |
実際の開示データで計算
2026年3月期（〜）
IFRS · 連結 · JPY
| 項目 | 百万円 |
|---|---|
| 親会社の所有者に帰属する当期利益 | 3,848,098 |
| 期首の親会社の所有者に帰属する持分 | 35,924,826 |
| 期末の親会社の所有者に帰属する持分 | 39,918,854 |
3,848,098 ÷ ((35,924,826 + 39,918,854) ÷ 2) × 100 = 10.1%
トヨタの2026年3月期は、平均自己資本100円に対して約10.1円の親会社の所有者に帰属する当期利益を生みました。期首・期末の持分は、同じ有価証券報告書の比較情報と当期情報です。株価の騰落率や現金収入を表すものではありません。
出典のXBRL要素
- 親会社の所有者に帰属する当期利益
- jpigp_cor:ProfitLossAttributableToOwnersOfParentIFRS
- CurrentYearDuration
- 期首の親会社の所有者に帰属する持分
- jpigp_cor:EquityAttributableToOwnersOfParentIFRS
- Prior1YearInstant
- 期末の親会社の所有者に帰属する持分
- jpigp_cor:EquityAttributableToOwnersOfParentIFRS
- CurrentYearInstant
読むときの注意点
- 借入金の利用、自己株式の取得、自己資本の薄さによって、事業の収益力が改善していなくてもROEが高くなることがあります。
- 開示された利益には一時的な損益も含まれ、調整はしていません。計算したROEは、企業が開示書類に記載するROEと異なる場合があります。
- 同業他社と、会計基準・連結範囲・通貨・対象期間をそろえて比較してください。
- 中間期の利益率は年率換算していません。
- 全国ランキングは最新の年次データを使い、外れ値を除くためROEに60%の上限を設けています。推奨する目標値ではありません。