データ修正履歴

ソニーの売上高に金融事業の収益を含めるよう修正

2022年3月期〜2025年3月期の売上高は製品・サービスの売上のみで、金融事業を含む営業利益と範囲が揃っていませんでした。売上高に金融事業の収益を含め、これに基づく営業利益率・売上高成長率も修正しました。

売上高（2024年3月期）： 修正前 11.26兆円 → 修正後 13.02兆円

米国会計基準の年度：ROEを自己資本ベースに、自己資本比率を表示

これらの報告書は自己資本を自己資本比率でしか示していないため、ROEは非支配株主持分を含む純資産で計算され、自己資本比率は空欄でした。自己資本を「記載の自己資本比率 × 総資産」とし、自己資本比率は記載値を表示します。

トヨタのROE（2018年3月期）： 修正前 12.9% → 修正後 13.8%

銀行・保険会社・証券会社：フリー・キャッシュ・フローを表示しない

銀行・保険会社・証券会社の営業キャッシュ・フローは預金・貸出金・保険料・トレーディング残高の動きで大きく変動するため、フリー・キャッシュ・フローは事業の実態を示しません。「金融業には適用しない指標」として空欄にしました。その他の指標は変わりません。

三菱UFJのFCF（2026年3月期）： 修正前 −23.7兆円 → 修正後 表示なし

三菱重工業の営業利益率に空欄の理由を表示

三菱重工業はIFRSの営業利益ではなく、独自の指標である事業利益を開示しています。営業利益率は引き続き空欄ですが、「記載なし」ではなくその理由を表示します。

企業名を最新の提出書類から取得

同じ日に複数の書類を提出した企業では、検索・企業一覧・企業ページで企業名が食い違うことがありました。すべてのページで最新の提出書類の企業名を使い、取り下げられた書類の企業名は使いません。

設備投資に無形資産の取得を含めるよう修正

設備投資に、有形固定資産に加えてソフトウェアなど無形資産の取得を含めました。フリー・キャッシュ・フローは全年度で再計算され、ソフトウェア投資の大きい企業では減少します。

短い変則決算期を最新年度として扱わない

決算期変更などによる181日未満の決算期は、見出しの最新年度として使いません。財務諸表では引き続き個別の列として表示します。

トーシンホールディングスの最新年度： 修正前 8日間の決算期 → 修正後 直近の通期

売上原価がマイナスの場合は売上総利益率を算出しない

符号を誤って記載された売上原価から、ありえない売上総利益率が算出されていました。該当する期間では売上総利益率を表示しません。

武田薬品の売上総利益率（2019年の半期）： 修正前 134% → 修正後 表示なし

三洋化成工業を日本基準として読み取るよう修正

米国会計基準の名称が付いた1つの要約項目により、会計基準が誤って切り替わっていました。財務諸表と指標を日本基準に戻しました。

会計基準： 修正前 米国基準 → 修正後 日本基準

取り下げられた書類をすべての数値から除外

取り下げ・非開示となった書類の数値は、財務諸表・指標・ランキング・スクリーナーに表示しません。再利用された証券コードは、現在その証券コードを持つ企業だけを指します。