KOA CORPORATION

KOA株式会社
Ticker 6999 Fiscal year-end Mar 31 4,409 employees

KOA CORPORATION — latest annual results, FY2025 (Mar 2026)

In FY2025 (ended Mar 31, 2026), KOA CORPORATION (6999) reported revenue of ¥72.3B (+12.7% YoY), operating income of ¥3.6B (+210.0%) and net income to owners of ¥4.0B (+1419.6%). Figures are consolidated, J-GAAP.

Source: annual report (filed Jun 19, 2026)S100YDTW

Performance

FY2025 (Mar 2026)
Revenue
¥72.3B
+12.7% YoY Change
Operating income
¥3.6B
+210.0% YoY Change
Net income to owners
¥4.0B
+1419.6% YoY Change
Revenue
Operating income
Net income to owners

FY = fiscal year, named by the calendar year it starts in; the month in brackets is when it ends (FY2025 ends Mar 2026 for a March year-end). FY2025 (Mar 2026) runs Apr 1, 2025 – Mar 31, 2026.

Key metrics

FY2025 (Mar 2026)
EPS (basic)
¥106.41
Book value / share
¥2,385.12
Return on equity
4.7%
Bottom 34%, Rank 158 of 237 in Electric Appliances (latest annual, FY2025)
Net margin
5.5%
Bottom 48%, Rank 126 of 238 in Electric Appliances (latest annual, FY2025)
Revenue growth (YoY)
12.7%
Top 14%, Rank 32 of 234 in Electric Appliances (latest annual, FY2025)
Equity ratio
58.4%
Bottom 43%, Rank 137 of 238 in Electric Appliances (latest annual, FY2025)

Source: filing S100YDTW · FY2025 (Mar 2026)

About this data
  • Figures are consolidated when the company files consolidated statements, otherwise parent-only. FY2025 (Mar 2026): consolidated.
  • Accounting standard for FY2025 (Mar 2026): J-GAAP. A change of standard starts a new series.
  • FY2025 (Mar 2026) is the fiscal year ending Mar 2026.
  • A blank figure was not reported in the filing, or is not meaningful (e.g. free cash flow for banks); the reason is shown with it.
  • Each year is shown as filed in that year's own report; restatements of past years in later reports are not applied. Year-over-year changes compare with the prior year as the current year's report restates it.
  • Data as of Oct 30, 2026 (newest filing in our dataset).

Data corrections API reference

About

shown in Japanese

当社及び当社の関係会社(以下、「当社グループ」という。)は、当社、子会社19社及び関連会社2社で構成され、主な事業内容は、電子機器等の回路部品(抵抗器、IC、複合部品等)の開発・製造・販売であり、企業集団内の位置づけは次のとおりであります。 なお、次の4部門は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項 (セグメント情報等)」に掲げる報告セグメントの区分と同一であります。 (1) 日本 (生産拠点)高度技術製品、高付加価値製品の生産等を目的として、当社及び興亜エレクトロニクス㈱を含む連結子会社4社が抵抗器、IC等の生産を担当しております。 (販売拠点)当社9ヶ所の営業所及び連結子会社の興亜販売㈱が担当しております。 (2) アジア (生産拠点)生産コスト面の有利性及びグローバルな事業展開を目的として、連結子会社の高雄興亜股份有限公司、上海興亜電子元件有限公司、興和電子(太倉)有限公司、KOA DENKO(MALAYSIA)SDN.BHD.及び非連結子会社の無錫興和電子陶瓷有限公司が抵抗器等の生産を担当しております。 (販売拠点)連結子会社のKOA DENKO(S)PTE. LTD.、KOA ELECTRONICS(H.K.)LTD.、上海可爾電子貿易有限公司及び持分法適用関連会社の大興電工股份有限公司が担当しております。 (3) アメリカ (販売拠点)連結子会社のKOA SPEER HOLDING CORP.及びKOA SPEER ELECTRONICS,INC.が担当しております。 (4) ヨーロッパ (販売拠点) 連結子会社のKOA Europe GmbHが担当しております。 (研究開発拠点)連結子会社のVIA electronic GmbHが担当しております。 以上に述べた企業集団の概要図は次のとおりであります。

Management policy & medium-term plan

(1) 会社の経営の基本方針

当社グループは、株主様、お客様・お取引先様、地域社会、社員・家族、地球という5つの存在が当社グループを支えていただく主体であると認識し、当社グループとの間に「信頼」を築き上げていくことを企業ミッションとして、これに基づき企業価値向上を目指すことを経営の基本方針としております。

(2) 経営環境及び中長期的な会社の経営戦略

今後の経済見通しにつきましては、世界経済は緩やかな回復傾向にあるものの、中東情勢の不安定化により先行きは不透明な状況が続くと考えられます。中東情勢の緊張が長期化した場合には、エネルギー価格の上昇を通じて物価上昇圧力が高まり、景気減速につながる可能性があります。

当社グループの属する電子部品業界におきましても、自動車向けやAI関連機器向けの需要は堅調に推移する一方、物価上昇に伴う需要減速等、次期の受注動向に対しては慎重な見方が必要であります。利益面におきましては、貴金属相場の高騰により原材料価格が上昇しており、価格是正及びコストダウン等の対応を進めてまいりますが、実現までのタイムラグによる一時的な収益悪化が想定されます。また、為替変動等の懸念材料があります。

このような経営環境下において当社グループは、2030年に向けた長期ビジョン、『2030ビジョン』を策定しております。

さらに、当社グループでは『2030ビジョン』を実現するために当社グループが対処すべき経営上の重要課題を「マテリアリティ」と定義し、機会とリスクの両面から次の通りマテリアリティを特定しました。これらマテリアリティへの取り組みを通して経済的価値(事業)と社会的価値(ESG)の創出を目指します。

カテゴリー

マテリアリティ

取組テーマ

環境

CO2削減と経済性の両立

デジタルツールを活用し製品・設備の両面から生産性を向上

Scope1+2とScope3のGHG排出量を削減

社会

未来を創る人材の確保と育成

多様性の向上

自律的なキャリアの支援

社員が生き生きと働ける環境の整備

人材ポートフォリオの構築

地域社会との連携による価値の創造

将来にわたる地域の活性化とKOAの発展の好循環の実現

ガバナンス

ガバナンス強化によるグループ経営基盤強化

グループ全体での情報セキュリティの強化

株主・投資家と企業との建設的な対話の実現

事業

自社の基盤技術を核とした、社会課題の解決に向けた価値提供

技術環境・産業構造の変化への対応

事業ポートフォリオ経営の強化

顧客との信頼関係の強化

B2B事業における信頼性・専門性・差別化要素の強化

強靭でフェアなサプライチェーンの構築

グローバル供給体制の最適化

お取引先様との信頼の強化

経済安全保障対策

製品の安全性と品質の追求

また、当社グループは2030ビジョンの実現に向けた取り組みを3つのフェーズに分けて進めており、2025年度からはフェーズ2である「2027中期経営計画(2025~2027年)」の目標達成に向けて、「ROIC経営を軸に利益成長と効率向上を実現する」ことをコンセプトに掲げ、製品ポートフォリオ戦略、技術戦略、ならびに企業体質の強化に注力してまいりました。

(3) 優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題

エレクトロニクス業界は、CASE(Connectedコネクテッド、Autonomous自動運転、Shared & Servicesシェアリングとサービス、Electrification電動化)をキーワードに進化する自動車分野に加え、AI技術の急速な普及を背景としたAIサーバー・データセンター関

Source: annual securities report, FY ending Mar 2026 S100YDTW

Industry peers

ROE rank 158 of 237

Companies in Electric Appliances ranked either side of this one by ROE