BUFFALO INC.
BUFFALO INC. — latest annual results, FY2025 (Mar 2026)
In FY2025 (ended Mar 31, 2026), BUFFALO INC. (6676) reported revenue of ¥117.3B (-18.0% YoY), operating income of ¥9.2B (+4.4%) and net income to owners of ¥8.1B (+34.4%). Figures are consolidated, J-GAAP.
Source: annual report (filed Jun 26, 2026)S100YGR6
Performance
FY2025 (Mar 2026)FY = fiscal year, named by the calendar year it starts in; the month in brackets is when it ends (FY2025 ends Mar 2026 for a March year-end). FY2025 (Mar 2026) runs Apr 1, 2025 – Mar 31, 2026.
Key metrics
FY2025 (Mar 2026)Source: filing S100YGR6 · FY2025 (Mar 2026)
About this data
- Figures are consolidated when the company files consolidated statements, otherwise parent-only. FY2025 (Mar 2026): consolidated.
- Accounting standard for FY2025 (Mar 2026): J-GAAP. A change of standard starts a new series.
- FY2025 (Mar 2026) is the fiscal year ending Mar 2026.
- A blank figure was not reported in the filing, or is not meaningful (e.g. free cash flow for banks); the reason is shown with it.
- Each year is shown as filed in that year's own report; restatements of past years in later reports are not applied. Year-over-year changes compare with the prior year as the current year's report restates it.
- Data as of Oct 30, 2026 (newest filing in our dataset).
About
shown in Japanese当社グループは、当社、子会社12社及び関連会社1社により構成されており、デジタル家電及びパソコン周辺機器の開発・製造・販売、ネットワークインフラの構築・施工・保守、データ復旧サービス、ネットワーク・ストレージソフトウェアの開発・販売、ダイレクトマーケティング事業を行うIT関連事業を主な事業内容としております。 当社グループの状況について事業系統図を示すと次のとおりであります。
Management policy & medium-term plan
当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。ただし、(3)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等に記載した将来に関する事項は、提出日現在において当社グループが判断したものであります。
(1)経営方針
当社グループは、経営コンセプトとして「Original Value Creation(オリジナルな「価値」の創造)」を掲げております。
これは、当社グループの創業の精神を基礎とし、IT関連業界における技術革新の進展を捉えながら、独自の価値創造、すなわち付加価値の創出を継続していくことを示すものです。
当社は、2025年4月1日の組織再編により事業会社バッファローとして新たに出発し、同年5月1日に創業50周年を迎えました。今後も「Original Value Creation」のもと、持続的な成長を実現し、その成果をステークホルダーの皆様に還元してまいります。
(2)経営戦略等
当社グループは、2025年4月1日に完了した組織再編を通じ、IT関連事業へ事業領域を集中しております。
当社グループのコアコンピタンスは、製品の企画・開発、調達、製造、販売、保守・サポート等を通じて、顧客の課題を把握し、品質・機能・サービスの改善につなげる「エンジニアリング・サイクル」にあります。当社グループは、ITハードウェアに関わるエンジニアリング活動を継続的に深化させるとともに、サービス、保守・サポート等の無形領域にもその活動を広げ、付加価値の創出を加速してまいります。
また、経営コンセプトである「Original Value Creation」(オリジナルな「価値」の創造)のもと、当社のコーポレートスローガンである「Value Chain Engineering」を実践し、社内プロセスや自社製品にとどまらず、IT関連業界のバリューチェーン全体における課題解決に取り組んでまいります。
(3)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等
客観的な経営指標として、当社は連結ROE15%以上を目標とすることを決定し、2026年5月14日の決算短信等にて対外発表しております。
(4)経営環境と事業上及び財務上の対処すべき課題
当社は、2025年4月1日付の株式会社バッファローへの商号変更及び合併を経て、IT関連事業に特化した経営体制への移行を完了いたしました。この新体制のもと、インフレへの移行や労働力不足、経済安全保障への対応といった歴史的な転換点を迎えているIT業界において、独自の価値を創造し続けることが当社の使命です。
こうした課題に対し、適正な価格設定による収益性の確保や、保守・設置の効率化を支援する製品サービスの提供、サプライチェーンの絶対的な信頼構築を確実に進めてまいります。
また、急激な技術革新をもたらす生成AIやエージェンティックAIについては、単なる作業効率化の手段にとどめず、精度の高い判断を導くための強力なレバレッジとして活用し、付加価値を最大化させます。こうした取り組みを通じて持続的な成長を実現し、その成果を人的資本への投資や株主還元の充実として適切に分配することで、企業価値のさらなる向上を図っていくことが、当面の対処すべき課題であると認識しております。
Source: annual securities report, FY ending Mar 2026 S100YGR6
Industry peers
ROE rank 24 of 237Companies in Electric Appliances ranked either side of this one by ROE
- 6750 ELECOM CO., LTD. Return on equity21.2%
- 6941 YAMAICHI ELECTRONICS CO.,LTD. Return on equity21.1%
- 6871 MICRONICS JAPAN CO.,LTD. Return on equity20.9%
- 6814 FURUNO ELECTRIC CO., LTD. Return on equity20.7%
- 6822 Oi Electric Co., Ltd. Return on equity17.1%
- 6670 MCJ Co.,Ltd. Return on equity16.7%
- 6507 SINFONIA TECHNOLOGY CO.,LTD. Return on equity16.2%
- 6787 Meiko Electronics Co., Ltd. Return on equity16.2%