RINNAI CORPORATION
RINNAI CORPORATION — latest annual results, FY2025 (Mar 2026)
In FY2025 (ended Mar 31, 2026), RINNAI CORPORATION (5947) reported revenue of ¥470.4B (+2.2% YoY), operating income of ¥50.5B (+9.8%) and net income to owners of ¥36.2B (+21.8%). Figures are consolidated, J-GAAP.
Source: annual report (filed Jun 25, 2026)S100YJCU
Performance
FY2025 (Mar 2026)FY = fiscal year, named by the calendar year it starts in; the month in brackets is when it ends (FY2025 ends Mar 2026 for a March year-end). FY2025 (Mar 2026) runs Apr 1, 2025 – Mar 31, 2026.
Key metrics
FY2025 (Mar 2026)Source: filing S100YJCU · FY2025 (Mar 2026)
About this data
- Figures are consolidated when the company files consolidated statements, otherwise parent-only. FY2025 (Mar 2026): consolidated.
- Accounting standard for FY2025 (Mar 2026): J-GAAP. A change of standard starts a new series.
- FY2025 (Mar 2026) is the fiscal year ending Mar 2026.
- A blank figure was not reported in the filing, or is not meaningful (e.g. free cash flow for banks); the reason is shown with it.
- Each year is shown as filed in that year's own report; restatements of past years in later reports are not applied. Year-over-year changes compare with the prior year as the current year's report restates it.
- Data as of Oct 30, 2026 (newest filing in our dataset).
About
shown in Japanese当社グループは、当社（リンナイ株式会社）、子会社50社及び関連会社２社、計53社で構成されており、熱機器の製品、部品の製造・販売事業、及びこれに付帯する事業を行っております。 各製品・部品は、当社及び国内外の関係会社によって製造されております。 販売は、国内は当社から、都市ガス会社、プロパン燃料販売会社、住設機器メーカー、ハウスメーカー、管建材販売会社等の得意先へ直接販売（一部OEM供給）し、一部の得意先へは子会社が販売しております。 海外向けについては、当社が販売する他、海外子会社、関連会社にて製造・販売しております。 また、当社グループは、現地に根ざした事業展開を基本方針とし、グローバルな製造・販売システムを構築することにより、高付加価値商品をグローバルに供給しております。 報告セグメントとして、日本には国内連結子会社、アメリカにはリンナイアメリカ㈱、リンナイカナダホールディングス㈱、インダストリアスマス㈱及びサーモソリューションズグループ㈱、オーストラリアにはリンナイオーストラリア㈱、リンナイマニュファクチャリングマレーシア㈱、スマートエナジーグループ㈱及びアイゾーン㈱等、中国には上海林内有限公司、広州林内燃具電器有限公司及び林内香港有限公司等、韓国にはリンナイコリア㈱及びアール・ビー・コリア㈱、インドネシアにはリンナイインドネシア㈱を含んでおります。 事業の系統図は、次のとおりであります。
Management policy & medium-term plan
文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。
(1) 経営方針
当社グループは、「品質こそ我らが命」を原点思想とし、「熱と暮らし」「健康と暮らし」をテーマとした商品・サービスの提供に努め、健全で心地よい暮らしの実現を目指します。
(2) 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等
当社グループは、2026年度から2030年度を計画年度とする中期経営計画「accelerate 2030」において、
達成目標を定めており、2026年度計画は以下の通りであります。
中期経営計画「accelerate
2030」における
2030年度 達成数値目標
2026年度 計画
１．連結売上高
6,200億円
5,000億円
２．連結営業利益
700億円
505億円
３．連結営業利益率
11.3％
10.1％
４．投下資本利益率（ROIC）
15.0％
11.5％
５．自己資本利益率（ROE）
10.0％
8.8％
６．配当性向
40.0％水準
40.0％水準
７．生活の質向上商品の売上高
地球環境貢献商品の売上高
1.5倍（2025年度比）
1.5倍（2025年度比）
1.1倍（2025年度比）
1.1倍（2025年度比）
８．従業員エンゲージメントスコア
（肯定的回答率）
61％
57％
９．
（グループ計）事業活動時のCO₂排出量
（単体のみ）事業活動時のCO₂排出量
（単体のみ）商品使用時のCO₂排出量
（海外）商品使用時のCO₂削減貢献量
50％ （2020年度比）
50％ （2020年度比）
67％ （2020年度比）
1,080万tCO₂
88％ （2020年度比）
100％（2020年度比）
80％ （2020年度比）
400万tCO₂
※生活の質向上商品＝各国の生活水準に合わせて特に生活の質向上に貢献する商品
（生活の質向上項目）
（１）利便性向上によるストレス低減 （２）住空間の安全性向上
（３）衛生改善・健康増進 （４）レジリエンス
※地球環境貢献商品＝温室効果ガスや大気汚染物質の排出量低減に貢献する商品
※CO₂削減貢献量＝地球環境貢献商品の拡販により、削減したCO₂排出量
従来機器使用時のCO₂排出量 ― 地球環境貢献商品使用時のCO₂排出量
(3)経営環境及び経営戦略等
今後の世界情勢は、地震や異常気象など自然災
Source: annual securities report, FY ending Mar 2026 S100YJCU
Industry peers
ROE rank 24 of 89Companies in Metal Products ranked either side of this one by ROE
- 5982 MARUZEN CO.,LTD. Return on equity10.4%
- 5941 NAKANISHI MFG.CO.,LTD. Return on equity10.3%
- 5953 Showa Manufacturing Co.,Ltd. Return on equity10.2%
- 5952 Amatei Incorporated Return on equity9.6%
- 5903 SHINPO CO.,LTD. Return on equity8.6%
- 5936 TOYO SHUTTER CO., LTD. Return on equity8.3%
- 5940 FUJISASH CO.,LTD. Return on equity8.3%
- 3435 SANKO TECHNO CO., LTD. Return on equity8.3%