S Crypto Energy Inc.
S Crypto Energy Inc. — latest annual results, FY2025 (Mar 2026)
In FY2025 (ended Mar 31, 2026), S Crypto Energy Inc. (5721) reported revenue of ¥1.4B (+127.2% YoY), operating income of −¥146M and net income of −¥2.5B. Figures are parent-only (non-consolidated), J-GAAP.
Source: annual report (filed Jun 30, 2026)S100YNKO
Performance
FY2025 (Mar 2026)FY = fiscal year, named by the calendar year it starts in; the month in brackets is when it ends (FY2025 ends Mar 2026 for a March year-end). FY2025 (Mar 2026) runs Apr 1, 2025 – Mar 31, 2026.
Key metrics
FY2025 (Mar 2026)Source: filing S100YNKO · FY2025 (Mar 2026)
About this data
- Figures are consolidated when the company files consolidated statements, otherwise parent-only. FY2025 (Mar 2026): parent-only (non-consolidated).
- Accounting standard for FY2025 (Mar 2026): J-GAAP. A change of standard starts a new series.
- FY2025 (Mar 2026) is the fiscal year ending Mar 2026.
- A blank figure was not reported in the filing, or is not meaningful (e.g. free cash flow for banks); the reason is shown with it.
- Each year is shown as filed in that year's own report; restatements of past years in later reports are not applied. Year-over-year changes compare with the prior year as the current year's report restates it.
- Data as of Oct 30, 2026 (newest filing in our dataset).
About
shown in Japanese当社の事業における当社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。 なお、当事業年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第5 経理の状況 1 財務諸表等 (1)財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」をご参照ください。 セグメントの名称 事業内容 ニッケル事業 ニッケル地金及びニッケル塩類の販売 クリプトアセット事業 暗号資産の運用及び投資 不動産事業 不動産の売買、仲介及び賃貸 注1.教育事業とスマートDXソリューション事業は当事業年度に事業を廃止しました。 注2.2026年2月13日開催の取締役会において、同日付で組織変更が決定し、セグメントはトレジャリー事業、アドバイサリー事業、グリッド事業及び金属不動産事業の4つの区分となりましたが、期中で区分すると前期比較・分析に支障をきたすため、セグメントの分類は翌事業年度からとします。 事業の系統図は、次のとおりであります。
Management policy & medium-term plan
文中の将来に関する事項は、当事業年度末現在において当社が判断したものであります。
(1)会社の経営の基本方針
当社は、ニッケル事業・クリプトアセット事業・不動産事業を経営しております。経営の多角化を推進し各事業の機動的な活動により継続的な企業価値の向上を図ることにより、株主・顧客・取引先・従業員など、すべてのステークホルダーのみなさま並びに社会にとって価値ある企業となることを目指しております。
(2)目標とする経営指標
当社は、収益向上と財務体質の強化を経営目標として、事業の改革と業績向上に取り組んでおり、今後も各事業部門の改革と柔軟な営業活動により、黒字体質を目指し安定配当を目標としております。
(3)中長期的な会社の経営戦略
当社は、厳しい環境の下でも利益を確保できる事業構造・体制を目指した展開を行ないます。
(4)会社の対処すべき課題
① 当社の現状の認識について
当社を取り巻く事業環境は多岐に亘っております。ニッケル業界につきましては、自動車や電子機器、住宅向け等に需要が多く、世界情勢や景気の影響を非常に受けやすい業界であるため、LME価格や為替の動向に注視しながら営業活動に努めていく必要があります。暗号資産投資業界につきましては、価格の変動幅(ボラティリティ)は依然として大きく、ハッキングリスクや規制ニュースによる急落リスクも存在するので、適切な情報収集が必要となります。不動産業界につきましては、人口の減少等、不動産市場の動向を慎重に見極めながら営業活動を行う必要があります。
② 当面の対処すべき課題の内容
このような厳しい経営環境ではありますが、当社といたしましては、利益重視の効率経営を経営方針としていることより、以下の重点施策を実施いたします。
a. 営業基盤の強化
b. 収益力の強化
c. 人材の強化
③ 対処方針及び具体的な取組状況
a. 営業基盤の強化
新規顧客の開拓、既存顧客でのシェアの拡大による営業基盤の強化を図ってまいります。このため、顧客ニーズにあった商品やサービスの提供等一層のきめ細かい付加価値サービスを展開する地域戦略や商品戦略の見直しを行い営業基盤の拡大を図っております。
b. 収益力の強化
営業基盤の強化による競争力をいかに維持し、高収益を確保するかが緊急の課題であります。このため、販売増強による粗利益率の向上を目指し、コスト低減やリスク管理の一層の徹底により収益力の向上を図っております。
c. 人材の強化
営業基盤、収益力の強化を担う人材の育成や人材登用と適材適所による人材の有効活用を図っております。
以上、今後の外部環境に柔軟に対応しつつ、課題克服に全力を傾注してまいる所存であります。
Source: annual securities report, FY ending Mar 2026 S100YNKO
Industry peers
ROE rank 34 of 34Companies in Nonferrous Metals ranked either side of this one by ROE
- 5711 MITSUBISHI MATERIALS CORPORATION Return on equity5.7%
- 5816 Onamba Co., Ltd. Return on equity5.6%
- 5702 DAIKI ALUMINIUM INDUSTRY CO.,LTD. Return on equity4.9%
- 5821 HIRAKAWA HEWTECH CORP. Return on equity4.0%
- 5820 MITSUBOSHI CO.,LTD. Return on equity3.5%
- 5742 NIC Autotec, Inc. Return on equity0.7%
- 5856 Life Intelligent Enterprise Holdings Co.,Ltd. Return on equity-39.2%
- 5704 JMC Corporation Return on equity-55.6%