MARUWA CO.,LTD.

株式会社MARUWA
Ticker 5344 Fiscal year-end Mar 31 1,322 employees

MARUWA CO.,LTD. — latest annual results, FY2025 (Mar 2026)

In FY2025 (ended Mar 31, 2026), MARUWA CO.,LTD. (5344) reported revenue of ¥74.5B (+3.7% YoY), operating income of ¥25.0B (-7.2%) and net income to owners of ¥18.2B (-5.6%). Figures are consolidated, J-GAAP.

Source: annual report (filed Jun 12, 2026)S100YB11

Performance

FY2025 (Mar 2026)
Revenue
¥74.5B
+3.7% YoY Change
Operating income
¥25.0B
-7.2% YoY Change
Net income to owners
¥18.2B
-5.6% YoY Change
Revenue
Operating income
Net income to owners

FY = fiscal year, named by the calendar year it starts in; the month in brackets is when it ends (FY2025 ends Mar 2026 for a March year-end). FY2025 (Mar 2026) runs Apr 1, 2025 – Mar 31, 2026.

Key metrics

FY2025 (Mar 2026)
EPS (basic)
¥1,472.03
Book value / share
¥11,933.87
Return on equity
13.2%
Top 25%, Rank 13 of 53 in Glass & Ceramics Products (latest annual, FY2025)
Net margin
24.4%
Top 4%, Rank 2 of 53 in Glass & Ceramics Products (latest annual, FY2025)
Revenue growth (YoY)
3.7%
Top 51%, Rank 27 of 53 in Glass & Ceramics Products (latest annual, FY2025)
Equity ratio
90.5%
Top 2%, Rank 1 of 53 in Glass & Ceramics Products (latest annual, FY2025)

Source: filing S100YB11 · FY2025 (Mar 2026)

About this data
  • Figures are consolidated when the company files consolidated statements, otherwise parent-only. FY2025 (Mar 2026): consolidated.
  • Accounting standard for FY2025 (Mar 2026): J-GAAP. A change of standard starts a new series.
  • FY2025 (Mar 2026) is the fiscal year ending Mar 2026.
  • A blank figure was not reported in the filing, or is not meaningful (e.g. free cash flow for banks); the reason is shown with it.
  • Each year is shown as filed in that year's own report; restatements of past years in later reports are not applied. Year-over-year changes compare with the prior year as the current year's report restates it.
  • Data as of Oct 30, 2026 (newest filing in our dataset).

Data corrections API reference

About

shown in Japanese

当社の企業グループは、当社、子会社13社及びその他の関係会社1社により構成されており、半導体・車載・情報通信等セラミック部品及び照明機器等の製造販売を事業の内容としております。 ・セラミック部品事業 当社、子会社 Maruwa(Malaysia)Sdn. Bhd.は製造及び販売を行い、子会社MARUWA Electronics (Taiwan) Co., Ltd.、Maruwa Europe Ltd.、Maruwa America Corp.、Maruwa Korea Co.,Ltd.、Maruwa (Shanghai) Trading Co.,Ltd.、MARUWA Electronic (India) Pvt. Ltd.、Maruwa Electronics GmbH、Maruwa Electronics Israel Ltd.は販売を行っております。 主な品目は、高熱伝導基板、高強度基板、特殊セラミック基板、半導体装置用部品、車載用セラミック製品、医療用製品、水栓用製品、情報通信用製品、アンテナ用製品、ノイズ対策製品などであります。 ・照明機器事業 子会社 株式会社MARUWA SHOMEIは製造及び販売を行っており、株式会社YAMAGIWAは仕入商品の販売を行っております。 主な品目は、LED高輝度照明、LED光源モジュール、施設照明、住環境照明、デザイン照明、調光制御システム、照明空間デザイン・照明設計などであります。 ・その他の関係会社 その他の関係会社 株式会社神戸アートは、社会貢献を含め財団活動の支援を行っています。 事業の系統図は次のとおりであります。

Management policy & medium-term plan

当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。

なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。

(1)経営方針

当社グループは「会社の発展、社員の幸福、株主の満足感、社会の豊盛は四位一体である」との企業理念のもと、グローバルな企業競争下で輝ける企業を目指します。100年に一度の変革期において技術革新を推し進め、品質を強化するとともに、ESG・SDGsを通して社会に貢献することで企業価値の向上を図ります。

(2)経営環境と中長期的な会社の経営戦略

当社グループは、生成AIの技術革新や脱炭素社会の進展により飛躍が期待される市場に経営資源を集中させることで、中長期的な成長を目指します。セラミックの材料技術や特性を活かし時代に先行した研究開発・設備投資を行うとともに、品質を強化し、高付加価値な差別化製品を生産・販売することで飛躍的な成長を図ります。

セラミック部品事業においては、車載市場で脱炭素に適合した新エネルギー車市場が中長期的に拡大してまいります。当社グループの生産する高強度基板は、新エネルギー車の高温・高電圧下でも安定して機能する高品質で信頼性の高い基板となっており、さらなる需要拡大が見込まれます。情報通信市場では、次世代高速通信向けの需要が拡大しており、消費電力の効率化のニーズから電子部品の高性能化・小型化が予想されます。半導体市場では、半導体製造装置市場が中長期的に拡大する中で、当社グループの半導体装置用部品の需要が拡大する見通しです。当社グループは、セラミック材料の特性を活かし、将来を見据えた新製品の開発を推し進めてまいります。

照明機器事業においては、環境問題に対する意識や、光の質への要求が高まっております。当社グループにおいても、高輝度かつ小型化させたLEDを使用した高輝度照明や、上質な光を使用した照明機器などの需要が高まっております。これらの需要に応えるため、素材に強いMARUWAのセラミック材料技術や配光設計などの技術の融合による差別化製品の開発に取り組んでまいります。

(3)優先的に対処すべき課題

脱炭素に向けた各市場の急速な変革を踏まえ、当社グループは以下の課題に対処してまいります。

①差別化製品の開発

当社の優れたセラミック技術を活かし、数年先を見据えた差別化製品の開発を進め、価格面での優位性を保ちます。

②選択と集中による事業拡大

脱炭素に適合した新エネルギー車市場や光通信市場、半導体関連市場など、今後成長が期待される市場へ経営資源を集中させてまいります。

③グローバルな組織強化

100年に一度の変革期において各市場の変化が加速する中、当社はグループの販売・生産技術を融合し、ダイバーシティの推進や人材育成に注力し、グローバルな組織体制を強化してまいります。

④危機管理体制の強化

ウクライナ・中東情勢、自然災害など様々なリスクに対応しうる、強固な危機管理体制を構築してまいります。

(4)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等

当社グループは、本業による利益に関する売上高営業利益率を重要な指標と考えております。AIを取り入れ、差別

化戦略による高付加価値製品の開発や生産性向上、工程改善を通して、同指標の向上を図ります。

Source: annual securities report, FY ending Mar 2026 S100YB11

Industry peers

ROE rank 13 of 53

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