4042 J-GAAP Industry: Chemicals

TOSOH CORPORATION

東ソー株式会社
Ticker 4042 Fiscal year-end Mar 31 14,850 employees

TOSOH CORPORATION — latest annual results, FY2025 (Mar 2026)

In FY2025 (ended Mar 31, 2026), TOSOH CORPORATION (4042) reported revenue of ¥1.0T (-4.1% YoY), operating income of ¥95.5B (-3.4%) and net income to owners of ¥41.6B (-28.3%). Figures are consolidated, J-GAAP.

Source: annual report (filed Jun 24, 2026)S100YE5Q

Performance

FY2025 (Mar 2026)
Revenue
¥1.0T
-4.1% YoY Change
Operating income
¥95.5B
-3.4% YoY Change
Net income to owners
¥41.6B
-28.3% YoY Change
Revenue
Operating income
Net income to owners

FY = fiscal year, named by the calendar year it starts in; the month in brackets is when it ends (FY2025 ends Mar 2026 for a March year-end). FY2025 (Mar 2026) runs Apr 1, 2025 – Mar 31, 2026.

Key metrics

FY2025 (Mar 2026)
EPS (basic)
¥132.40
Book value / share
¥2,701.46
Return on equity
5.0%
Bottom 31%, Rank 144 of 207 in Chemicals (latest annual, FY2025)
Net margin
4.1%
Bottom 35%, Rank 137 of 207 in Chemicals (latest annual, FY2025)
Revenue growth (YoY)
-4.1%
Bottom 16%, Rank 175 of 205 in Chemicals (latest annual, FY2025)
Equity ratio
59.0%
Bottom 43%, Rank 120 of 207 in Chemicals (latest annual, FY2025)

Source: filing S100YE5Q · FY2025 (Mar 2026)

About this data
  • Figures are consolidated when the company files consolidated statements, otherwise parent-only. FY2025 (Mar 2026): consolidated.
  • Accounting standard for FY2025 (Mar 2026): J-GAAP. A change of standard starts a new series.
  • FY2025 (Mar 2026) is the fiscal year ending Mar 2026.
  • A blank figure was not reported in the filing, or is not meaningful (e.g. free cash flow for banks); the reason is shown with it.
  • Each year is shown as filed in that year's own report; restatements of past years in later reports are not applied. Year-over-year changes compare with the prior year as the current year's report restates it.
  • Data as of Oct 30, 2026 (newest filing in our dataset).

Data corrections API reference

About

shown in Japanese

当社グループは、当社、子会社95社及び関連会社16社で構成され、石油化学、クロル・アルカリ、機能商品、エンジニアリングを主な事業内容とし、さらに各事業に関連する物流、その他の事業活動を展開しております。 なお、当社グループの連結決算対象会社数は104社(連結子会社89社、持分法適用会社15社)であります。また、事業に係る位置づけ及び事業の種類別セグメントとの関連は次のとおりであります。 石油化学事業 ☆当社は、エチレン・プロピレン等オレフィン製品、低密度ポリエチレン、高密度ポリエチレン及び樹脂加工製品、機能性ポリマー等の製造・販売を行っております。 ◇北越化成㈱はポリエチレンフィルム等の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。 クロル・アルカリ事業 ☆当社は、苛性ソーダ、塩化ビニルモノマー、無機・有機化学品、セメント、ウレタン原料等の製造・販売を行っております。 ◇大洋塩ビ㈱は塩化ビニル樹脂の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。 ◇東北東ソー化学㈱はソーダ工業製品等の製造・販売を行っており、当社は同社から一部の製品を除き販売を委託されております。 ◇太平化学製品㈱は硬質塩ビフィルム・シート、カラーチップ等の製造・販売を行っております。 ◇プラス・テク㈱は塩ビコンパウンド及び各種プラスチック製品の製造・販売を行っております。 ◇東曹(中国)投資有限公司は東曹(広州)化工有限公司他の中国関係会社への投資を行っております。 ◇東曹(広州)化工有限公司は塩化ビニル樹脂の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。 ◇フィリピン・レジンズ・インダストリーズ,Inc.は塩化ビニル樹脂の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。 ◇PT.スタンダード・トーヨー・ポリマーは塩化ビニル樹脂の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。 ◇東曹(瑞安)ポリウレタン有限公司はウレタン原料の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。 ◇トーソー・ポリビン Co.は塩ビコンパウンドの製造・販売を行っております。 ◇マブハイ・ビニル Co.はソーダ工業製品の製造・販売を行っており、当社は同社に製品の販売を行っております。 ◇東曹(上海)ポリウレタン有限公司はポリウレタン原料の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。 ◇ロンシール工業㈱はプラスチック製品の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しておりま す。 機能商品事業 ☆当社は無機・有機ファイン製品、計測・診断商品、電子材料(石英ガラス、スパッタリングターゲット)、機能材料等の製造・販売を行っております。 ◇東ソー・エスジーエム㈱は石英ガラス素材、光学用石英ガラス及び石英チューブの製造を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給し、また同社から販売を委託されております。 ◇東ソー日向㈱は電解二酸化マンガン、フェライト原料の製造を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給し、また同社から製品の販売を委託されております。 ◇東ソー・スペシャリティマテリアル㈱はスパッタリングターゲットの製造を行っており、当社は同社から販売を委託されております。 ◇東ソー・ファインケム㈱は触媒、有機電子材料、各種有機フッ素・臭素化合物等の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給、生産を委託し、また同社から原材料の一部を購入しております。 ◇東ソー・クォーツ㈱は石英ガラス加工製品の製造・販売を行っており、当社は同社から製品の一部の販売を委託されております。 ◇東ソー・シリカ㈱はホワイト・カーボン及び珪酸化合物の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給し、また同社から原材料の一部を購入しております。 ◇トーソー・アメリカ,Inc.はトーソー・USA,Inc.他の北米地区関係会社への投資を行っております。 ◇トーソー・ヨーロッパN.V.は臨床診断機器・試薬の販売を行っており、当社製品の販売先であります。 ◇トーソー・ヘラス・シングル・メンバー S.A.は電解二酸化マンガンの製造・販売を行っております。 ◇トーソー・SMD,Inc.はスパッタリングターゲットの製造・販売を行っており、当社は同社から製品を購入しております。 ◇トーソー・クォーツ,Inc.は石英ガラス加工製品の製造・販売を行っております。 ◇トーソー・クォーツCo.,Ltd.は石英ガラス加工製品の製造・販売を行っております。 ◇トーソー・アドバンスド・マテリアルズSdn.Bhd.はハイシリカゼオライトの製造を行っており、当社は同社に生産を委託しております。 ◇㈱マナック・ケミカル・パートナーズはマナック㈱他への投資を行っております。 ◇デラミン B.V.はエチレンアミンの製造・販売を行っております。 エンジニアリング事業 ◇オルガノ㈱は水処理装置、純水装置、イオン交換樹脂等の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。 ◇東北電機鉄工㈱は主に各種プラント工事、電気工事の設計・製作・取付・施工を行っており、当社は同社に当社設備の工事の一部を発注しております。 その他事業 ◇東ソー物流㈱は主に当社グループの製品・原材料の運送・荷役、保険代理の業務を行っており、当社は同社に製品・原材料等の運送・荷役を委託しております。 ◇東ソー・ニッケミ㈱は石油化学製品、工業薬品等の販売を行っており、当社は同社に製品の販売を行い、また同社から原材料の一部を購入しております。 ◇東邦アセチレン㈱は酸素、窒素、炭酸ガス等の製造・販売を行っており、当社は同社に製品の販売を行っております。 以上の企業集団について事業系統図を示すと次のとおりであります。

Management policy & medium-term plan

文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。

(1)会社の経営の基本方針

当社グループは、「化学の革新を通して、幸せを実現し、社会に貢献する」という企業理念のもと、事業を通じた社会価値の創出や社会課題解決に取り組んでいます。当社グループが目指す持続可能な社会と、その社会における存在意義(パーパス)を定義し、2025年5月に「東ソーグループサステナビリティ基本方針」を策定しました。

この「東ソーグループサステナビリティ基本方針」のもと、サステナビリティ経営及び持続可能な社会の実現に向けた活動を推進してまいります。

「東ソーグループサステナビリティ基本方針」

東ソーグループは、「地球とヒトがいつまでも幸せで快適に暮らせる社会」の実現にむけて、「地球とヒトの快適な暮らしのパートナー」としての存在意義を発揮していくことで、社会課題の解決により持続的な成長を目指します。

そのために、化学の革新を通じて、また、その価値創出を実現できる組織へ進化しながら、盤石な経営基盤の構築と責任ある経営を推進していきます。

1.地球環境の保全と持続可能な社会の実現

気候変動対応をはじめ、事業活動が地球環境に及ぼす環境負荷の最小化にバリューチェーン全体

で継続的に取り組むことで、地球とヒトがいつまでも幸せで快適に暮らせる社会を実現します。

2.事業を通じた社会課題解決と持続可能な企業成長

化学を基盤とした独自の技術を深め、世界の事業パートナーとの協創を通じて社会課題を解決し、

人々の幸福に貢献する革新的で信頼性のある製品・サービスの提供により東ソーグループの持続

的な成長を目指します。

3.自由闊達な企業風土の継承・発展

従業員の挑戦を応援し、働きがいがあり活力にあふれる企業風土と、風通しが良く人権及び多様性

を尊重した職場環境を実現します。

4.安全・安定操業の確保

事業活動にかかわる人々の安全・健康と安定操業が、経営の大前提であることを認識し、安全文化

の醸成と安全基盤の強化に真摯に取り組みます。

5.誠実な企業活動の追求

コンプライアンスを徹底し、対話と協働を基本とする誠実で透明性の高い企業活動を通じて、ステ

ークホルダーから信頼されるグローバルな企業グループを実現します。

(2)経営環境及び対処すべき課題

[2025~2027年度 中期経営計画]

当社は、2025年5月に、2027年度を最終年度とする3ヶ年の中期経営計画を公表いたしました。当該計画の概要につきましては以下のとおりです。

1.事業ポートフォリオ

当社の事業構造・戦略をより的確に示す目的から、当社グループの事業を以下の2つの区分へ定義しております。

1)チェーン事業

概要: 食塩電解・ナフサ熱分解を起点としたプロダクトチェーンで構成される事業群

強み: 高度に統合された高効率なプロダクトチェーンが強みであり、また塩素を原料とした

参入障壁の高いユニークな誘導品を多数保有

2)先端事業

概要: 他の事業と設備上は直接のつながりがない事業群で、先端的な技術や製品を取り扱う

強み: 成長市場である医薬・半導体業界での強固なポジションが強みであり、またチェーン事業のインフラ・原料等の利用により収益性を向上

2.2030年度に向けた中長期での経営課題と目標

1)経営課題

・「成長」と「脱炭素」 の両立

- CO2の排出を抑えつつ、収益を拡大できる事業構造への変革を進める

・チェーン事業: 塩素の高付加価値化による収益の安定・拡大

・先端事業 : 大型の新規事業創出による収益基盤の拡大

2)2030年度数値目標

・営業利益1,700億円

・CO2排出量30%削減(2018年度比)

3.2025~2027年度 中期経営計画

1)経営基本方針

・

チェーン事業

:

脱炭素や世界経済の動向を見極め、サステナブルな事業運営体制への変革を進める

・

先端事業

:

前中計の投資成果の刈り取りに注力しつつ、

Source: annual securities report, FY ending Mar 2026 S100YE5Q

Industry peers

ROE rank 144 of 207

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